この夏、8月４日、広島、長崎への原爆投下を命じたトルーマン元米大統領の孫クリフトン・トルーマン・ダニエル氏（55）が広島市中区の平和記念公園を訪れた。原爆慰霊碑に献花し、黙とうしたダニエル氏は「若い頃から核兵器はいけないものと考えていたが、その思いを強くした。二度と核兵器が使われないよう自分も貢献したい」と語った[注1]。
同氏は元ジャーナリストであり、核兵器の廃絶に関心があるようだ。いいことだと思う。しかも、広島や長崎への原爆の投下を命令した故トルーマン大統領の孫に当たる人物のことであるから、なおさらそう思う次第だ。
日本だけではなく世界中の多くの人たちにとって、「原爆は何故投下しなければならなかったのか」という疑問が常にあったのではないか。
この夏、それにうまく答えている記事を見つけた。記事の題名もまさにそのものずばり、「日本へ原爆を落とす必要はあったのか？」である[注2]。著者によると、この件は多くの米国人にとっては原爆について真実を語ろうとすると困難を覚えるとのことだ。
著者は歴史を認識する際に自尊心を損なうかも知れないがどうしても通らなければならないことがあると言っている。歴史を直視しながら勇気をもって自分の思うところを述べているところが素晴らしいと思う。
この記事の仮訳を下記に紹介したい。
日本へ原爆を落とす必要はあったのか？
寄稿者：ロバート・フリーマンCommonDreams.orgにて2006年8月6日に発表。
日本への原爆の投下に匹敵するような出来事が米国にはあっただろうか。多分、それは奴隷制度だけではないか。「原爆の投下は本当に必要だったのか？」このような疑問を投げかけるだけでも、憤慨を招いたり、ややもすると激怒を招くことさえもある。歴史的事実の50年後に敢えてこの疑問を投げかけることになった1995年の「スミソニアン博物館展示騒動」でのヒステリックな怒号を注意深く見て欲しい。あれからさらに11年が過ぎた。依然として、米国人は原爆について真実を語ろうとすると困難を覚えるのが実情だ。
しかし、怒りだけでは議論にはならない。また、ヒステリックな議論だけでは歴史を語ることもできない。原爆投下がどのようにして決定されたのかに関しては、米国の神話製造装置によって様々な説明が行われてきた。20万人の市民をほんの1秒間足らずで焼き殺したことがあたかも道義的な意味あいから寛容な行為であったとしたいかのごとく、「米国兵を無駄に戦死させないため」だとか「日本人をこれ以上殺さないため」だとする説明まで多種多様である。
それでも、根源的な疑問は依然として残っており、消え去る筈もない。つまり、広島や長崎に投下された原爆はそもそも軍事的に必要だったのか？原爆投下の意思決定は戦死者を少なくするという理由だけで正当化できるのか？あるいは、他に何らかの動機があったのか？ 軍事的な必要性云々・・・は簡単に片付けることができる。「日本は既に完敗しており、原爆投下はまったく必要ではなかった。」 この言葉は後の修正主義的な歴史家の言葉でもなければ、左翼系の作家の言葉でもない。また、間違いなく、これは米国を憎む人たちの言葉でもない。実は、これはヨーロッパ戦線での連合軍最高司令官でもあり、将来米国の大統領となるドワイト・D・アイゼンハワーの言葉である。他の米軍の将官たちもそうであったように、アイゼンハワーは1945年の半ばまでには日本は防衛もできない状況に陥ることを十分に予測していた。 日本の艦隊が1944年10月にレイテ湾で壊滅的な打撃を被った後、米軍は、東京や大阪への焼夷弾の投下も含めて、日本軍からの応戦を何ら受けることもなしに日本の数多くの都市を爆撃することができた。米国陸軍航空隊のヘンリー・Ｈ・アーノルド総司令官が「日本側は制空権を完全に失ってしまっており、最初の原爆が投下される前でさえも完全に絶望的であった」と述べたが、これはその際に意味したかった内容である。そして、海軍もなしに、資源に乏しい日本は世界戦争を継続するために必要な食糧や石油および産業用資材を輸入する手段を完全に喪失していた。 軍事的には裸同然となりまったく無益な状況となった結果、日本はロシアに近づき、戦争を収拾し和平を求めて彼らから何らかの支援を得ようとした。米国側はもう大分前に日本軍が使っている暗号を解読しており、これらの交渉が進行していることや降伏の方法を模索していることに何ヶ月も前から気付いていた。 米国太平洋艦隊の総司令官を務めたチェスター・Ｗ・ニミッツ艦隊提督はこの現実を思い出して、次のように書いている。「事実、日本は既に和平を求めていた。純粋に軍事的な観点から見ると、原爆は日本を撃退する上で何の決定的な役割も果たしてはいなかった。」 トルーマン大統領の主席補佐官を務めたウィリアム・Ｄ・リーヒイ提督も同じ事を次のように言っている。「広島や長崎で使った原爆は日本との戦争では何も重要な助けにはならなかった。日本は既に完全に負けており、降伏する用意が整っていた。」 文官当局は、特に、トルーマン大統領自身は百万人の米兵の命を救うために原爆が投下されたのだと後に述べて、歴史を書き換えようとした。しかしながら、単純に言って、当時の記録にはこれを支持するような事実としての根拠は皆無だ。米国戦略爆撃調査団は「原爆が投下されなかったとしても、間違いなく1945年12月31日以前、多分、1945年11月1日以前には日本は降伏していただろう」と報告した。この11月1日という日付けは重要だ。この日は米軍が日本の本州へ上陸する日どりの中で最も早く実現する可能性があるとされていた日付けだったからだ。 換言すると、最も情報に長けていた米軍上層部や将官たちによる判断はほとんど全員が同じ見解を持ち、明快そのものだった。それは「日本に原爆を投下する軍事的に差し迫った理由は何もなかった」というものだ。 しかし、原爆の投下が軍事的に必要ではなかったとすれば、何故に原爆は投下されたのか？その答えはロシアに対する米国の態度、ユーロッパ戦線がどのように終結したか、アジアの状況、等の中に見つけ出すことができる。 米国の指導者たちは長い間共産党によるロシア政権を憎んでいた。1919年には、米国は1917年に共産党に政権をとらせたボルシェビキ革命を覆そうとして、かの悪名高い「白軍による反革命」を起こすためにロシアへ侵攻した。この侵攻は失敗に終わった。米国は1932年になるまで外交上ロシアを認めようとはしなかった。 米国経済が破綻した大恐慌時代には、ロシアの経済はほぼ500%にもなる成長振りを示し、高度成長に沸いていた。米国の指導者は第二次世界大戦が終わった後に新たに別の恐慌が起こるのではないかとの懸念を抱いていた。第二次世界大戦は米国流の自由放任主義によって勝ち取ったものではなく、ロシア経済によって前例が示されたトップ・ダウン方式、つまり、経済の徹底した指揮・統制によって勝ち取ったものであった。別の言い方をすると、ロシア式システムは立派に作動しているが、アメリカ式システムは最近の破綻により、その上自信も不確かになり、まったく作動せず、指導者の苦悩は最悪であった。 さらに付け加えると、ドイツを降伏させるためにロシア軍は東欧諸国を通過してベルリンへ進軍した。ロシア軍は現在のポーランド、チェコスロバキア、ハンガリー、ルーマニア、ブルガリアおよびユーゴスラビアを含む15万平方マイルにも及ぶ膨大な地域を占領し、その管理下に置いた。 1945年2月、ヤルタにおいてスターリンは新占領地帯をロシアの下で維持することを要求した。スターリンは正論を唱えた。ロシアはナポレオンの侵攻を始めとして、第一次世界大戦ではドイツによって、そして今度はヒットラーによって繰り返して西欧による侵攻に晒されてきた。第二次世界大戦でロシアは2千万人もの命を失っており、スターリンは将来の侵攻に対する緩衝地帯を設けることを要求したのだ。 この時点、1945年2月の時点では、米国は原爆が使えるかどうかについては確信を持ってはいなかった。しかし、ヨーロッパおよび太平洋でのふたつの戦争を終わらせるにはロシアの助けが必要であることは疑う余地もなかった。ルーズベルトはこれらの現実を見失うことはなかった。つまり、ヨーロッパではスターリンの軍隊を代替する余力はまったくなく、スターリンの助けを必要としていたので、ルーズベルトは東欧について譲歩し、ロシアにはこの大戦で最大級の領土を引き渡した。 最終的に最も重要であると思われる点は、ヤルタでスターリンはヨーロッパ戦線が終了した時点でヨーロッパへ投入していた戦力をアジアへ振り向け、90日以内には日本に対抗して太平洋戦争に参戦することに同意したことである。これこそが太平洋戦争を終結させるタイミングが非常に重要となった経緯である。ヨーロッパでの戦争は1945年5月8日に終わった。5月8日に90日を加えると8月8日である。ロシアが東欧諸国を占領した際と同じように東アジアの領土の占領を許すような事態を米国が何とか避けようと意図した場合、太平洋戦争を一刻も早く終結させることが必要となった。 日本との戦争が始まる前、中国は内戦状態にあったことから、この東アジアにおける領土問題は特別に重要であった。米国がひいきにしていたのは毛沢東が率いる共産党と戦っていた蒋介石将軍傘下の国民党である。もしロシアが東アジアで領土を得ることが許されると、毛沢東の背後に膨大な量の軍事力を供給することになり、世界大戦が終わり中国の内戦が再開された場合は間違いなく共産党に勝利をもたらすことになりかねない。 原爆の威力が1945年7月15日に証明されると、事態はすさまじいばかりの性急さで展開した。単純に言って、日本側と交渉を行っている時間はなかった。一日遅れる度に毎日のようにロシアへの領土の割譲を意味していた。中国の内戦では共産党が勝利する可能性が高まるばかりとなっていた。アジア全域が共産化されるかも知れない。米国にとっては対ファシスト戦争に勝利したとしても、その挙句に宿敵の共産主義者にその利益を渡してしまうようなことがあっては戦略的には大失敗である。米国は戦争を終わらせるのに何ヶ月、あるいは、何週間も待ってはいられない。一日刻みでの急を要する状況であった。 ロシアが日本に対して宣戦布告する2日前、1945年8月6日に米国は広島へ原爆を投下した。当時、降伏の要求に対する日本側の回答を待っていた米軍にとってはリスクは何も無かった。最も近い本島への侵入予定は依然として3ヶ月先にあり、太平洋における軍事的衝突のタイミングはすべてが米国側のコントロール下にあった。しかし、ここへロシア問題が急に浮上して、タイミングの決定に深刻な影響を与えることになった。3日後には米国はふたつめの原爆を長崎へ投下した。1945年8月14日に日本は降伏、これは最初の原爆投下の8日後のことだった。 カーテイス・ルメイ少将は原爆の使用について次のようにコメントしている。「太平洋戦争はロシア軍の参戦もなく、原爆の使用がなくても2週間のうちには終わっていただろう。結局、原爆は戦争の終結には何ら関係がなかった。」 ただ、戦争の終結を著しく早めたことは事実で、ロシアは東アジアで領土を得る機会をなくした。 軍事的必要性に関する話は、戦後、急速にしかも不器用さをもって消えていったが、端的に言って、それは現実の軍事的状況に対して持ちこたえられるものではなかった。その一方、ロシアの進出を何とか閉じ込め、トルーマンがいみじくも言ったようにロシアを「より扱い易く」するという観点は後世我々が知り得るすべての事実にぴったりと適合し、特に米国の動機や利害によく適合する。 どちらの話を受け入れるべきか、つじつまが合わない話だけれども、国家的な定説として社会的に浄化された話をとるか？それとも、史実とよく適合するけれども、我々の自己概念を損なう話をとるか？我々がこれにどう答えるか次第で、我々自身の成熟振りや知性的に正直さを保つ能力があるのかどうかに関してすべてを曝け出すことになるのではないだろうか。 国民にとっては自国の歴史を国家的な神話（未来永劫に潔白で、神意の下に聖油で清められた公正さ）とうまく調和させることは、時には、困難な場合もある。ましてや、国家がもうひとつの戦争の真っ只中にあって、より冷徹な現実に対して国民のやる気を防護するためにもそのような神話がふたたび必要な時、これはより以上に困難である。 しかし、歴史の目的は神話を維持することではない。むしろ、将来の世代が過去の悲劇を避けるためにより正しい認識を持つことができるように、それらの偽りを暴くことである。今後さらに6年もしくは60年もの歳月が必要となるとしても、原爆の使用に関する真実は神話に記載されるのではなく、最終的には歴史書に記述されることになるだろう。その結果、世界がより安全な場所になって欲しい。 ＜引用終了＞
この記事は歴史を直視することの大切さを教えてくれていると思う。歴史を直視するにはそれ相応の覚悟や勇気が必要だ。なぜならば、歴史的事実は必ずしも自国の神話にそぐわないかも知れないからだ。そのような場合、事実を受け入れるには感情面での痛みが伴う。著者はこの「日本へ原爆を落とす必要はあったのか？」と題する文章を通じてその辺りを詳しく検証し、単刀直入に述べている。しかも、成熟した個人としての気持ちの置き方についてさえも迫っている点が秀逸だ。
著者は「歴史の目的は神話を維持することではない。むしろ、将来の世代が過去の悲劇を避けるためにより正しい認識を持つことができるように、それらの偽りを暴くことである」と述べている。 この著者の思いが米国社会でどれだけ浸透し、共有されているかはまったく分からない。しかし、この記事が既に6年前に発表されていること自体、我々日本人にとっては歓迎すべきことであろう。時間が困難な問題を解決する例は少なくない。 この著者のスタンスは日韓政府間の最大の外交問題と化してしまった「慰安婦問題」についても当てはまるような側面を持っていると思われ、示唆に富んでいる。歴史的事実を検証する際には真理を探り当てるためには勇気をもって望みたいものだ。日本人にとっても、韓国人にとっても教えるところが大きいのではないかと考える。 参照： 注１：＜原爆＞トルーマン元米大統領の孫、慰霊碑に献花：毎日新聞（2012年8月5日） 注2：Was the Atomic Bombing of Japan Necessary?: By Robert Freeman. Published on Sunday, August 6, 2006 by CommonDreams.org |
0 件のコメント:
コメントを投稿