2024年2月22日木曜日

本当であることが判明した二大陰謀論

 

新型コロナ騒動が始まった頃は、当局側の筋書きに沿って学会、医師会、等の団体、大手メデイアは新型コロナ感染症がもたらす脅威を喧伝し、一般庶民に恐怖心を抱かせるような情報操作作戦をとっていた。今思うに、あれはすべてが一人でも多くの人がワクチン接種を受けるようにするために設計されていた茶番劇であったと言える。

当時、一部の専門家を除けば、誰もが恐怖に駆られて、ワクチン接種の有効性を疑うといった批判的な余裕などは持ち合わせてはいなかったが、ワクチン接種を開始してみると、ショック死があちらこちらで多発。たとえば、血気盛んなスポーツ選手が競技場でバタバタと倒れた。当局側はワクチン接種に疑問を呈する意見や反論を検閲し始めた。最初のワクチン接種は医療関係者が対象となった。しかしながら、米国では、医療関係者の間では一部の人たちから強い反論が現れた。私は「オヤッ」と思った。彼らはどうして反論するのかという素朴な疑問だった。彼らはわれわれ一般庶民が持ってはいない情報をすでに持っていたに違いない。そして、いわゆる体制側は反ワクチンの意見を述べる者には陰謀論者というレッテルを貼り始めた。都市閉鎖の策として新たに課されたルールに従わない者には罰金を課す国も現れた。国によってルールの詳細は異なるが、一部の国は他の国に比べて極めて厳しいルールを課した。

あの大混乱から3年が経った。今、振り返ってみると、当時の社会の空気は極めて摩訶不思議な様相を呈していた。それは、それだけ強烈な洗脳作戦が実施されたということを示していた。社会が完全に正常な状態に復帰したとはまだ言えないであろうが、当時は陰謀論者としてレッテルを貼られるような議論も、今や、ようやく公に発言することができるようになったようだ。皮肉なことには、3年前に反ワクチン論者を陰謀論者だと言っていた連中こそが実は本物の陰謀論者であることが判明し始めたのである。このことが判明しただけでも喜ばしいことだと思う。

ここに、「本当であることが判明した二大陰謀論」と題された記事がある(注1)。

本日はこの記事を仮訳し、読者の皆さんと共有しようと思う。

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副題:ジョン・フレデリックスが「米国の真の声」で質問

メディアに友達がいるのはいつの世でも好ましいことだ。ジョン・フレデリックスはウェブサイト「米国の真の声」において「ベルトウェイの外で」の司会を務めており、パンデミック対策における大失敗に関して政府には批判的であって、当初から私の陣営にいた。彼は、メディアで私が立ち往生させられた陰謀論のうちで時間の経過とともに真実であることが判明した上位ふたつについて私に質問して来た。彼は世界中の人々に最も大きな影響を与え、最も影響力のあったふたつのことを望んでいるのだと私は解釈した。私が選ぶトップふたつはこうだ:

陰謀論No.1:新型コロナウィルスの起源は武漢ウイルス研究所にあり、米国と中国との協力の下で研究が行われ、4人の主要な共謀者たちがもたらしたものである:ノース・カロライナ大学チャペル・ヒル校のラルフ・バリック博士、エコヘルス・アライアンス社長のピーター・ダスザク博士、国立アレルギー・感染症研究所(NIAID)のアンソニー・ファウチ博士、ならびに、中国の武漢ウィルス研究所のシ・ゼングリ(石正麗)博士。

Photo-1

現在、複数の米国政府機関がこのウイルスは自然発生したものではなく、研究所から漏洩したものであることを認めており、当時、我が国の諸々の機関が真実を隠蔽するために共謀していたことを示す証拠は増える一方である。

Photo-2

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これで全文の仮訳が終了した。短い記事であるが、内容は画期的なものだ。

私が知る限りでは、この引用記事の著者であるピーター・マッカロー医師は当初から新型コロナ感染症については専門的な知識に基づいて十分な疑念を抱いていた。その旨を議会で証言して来た。それは彼のニューズレターを読んでいると容易に分かる。その著者が陰謀論のNo.1として新型コロナパンデミックを取り挙げたのは医師としては当然であろう。この記事の全文は彼のニューズレターの有料購読者に限って公開されており、私には彼が取り挙げた二番目の陰謀論とは何なのかはまったく分からない。察して見るに、この議論の対象を過去の2030年間とするならば、9/11同時多発テロかも知れないし、対象の期間を最近の数年間に絞るのであれば、2020年の米大統領選挙における不正選挙ではないだろうかと私は思う。

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もうひとつの記事を覗いてみよう。

2020年の始め、致死性の高い感染症が中国から全世界に広がっていることを知った時、誰もが恐怖に襲われた。そして、言論の自由が抑圧され、科学は政治によってハイジャックされた。新型コロナウィルスの起源があれこれと追求され、新たなmRNAワクチンがワープ・スピードをもって開発された。FDAの仮承認を得たワクチンの安全性に関して疑義を挟む学者たちは個人攻撃に曝され、人格をキャンセルされ、医学研究上の議論を行うプラットフォームからは追放された。こうして、言論の自由は大手製薬企業の利益の追求を容易にするために完全に抑圧されたのである。

このような状況に関連して、タッカー・カールソンはインターネット上での言論の自由を擁護する動きで旗艦的な存在であるマイク・ベンツとのインタビューを行った。

ここに「国家安全保障を標榜する国家による支配」と題された記事がある(注2)。この記事も仮訳し、読者の皆さんと共有しようと思う。

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タッカー・カールソンは元国務省職員のマイク・ベンツにインタビューを行ったばかりであるが、国家安全保障国家はそもそも外敵から米国本土を守るために考案されたものであるが、それは米国民を支配することにますます注意を向けていると指摘。主な手段は検閲である。

この状況は建国の父たちが米国のために考えたこととは真逆である。ジェームズ・マディソンは182284日の手紙で次のように書いている:

大衆に関する情報やそれを得る手段を持たない大衆政府は茶番劇、あるいは、悲劇の序章に過ぎない。あるいは、その両方かも知れない。知識は永遠に無知を支配する:そして、彼らの統治者であろうとする人物は知識が与える力によって自分自身を武装しなければならない。

マイク・ベンツは、国家安全保障国家を注意深く研究するのに何年も費やしてきたようだ。米国で起こっていることに関する彼のプレゼンテーションは非常に博識で、組織化されており、それは複数の信頼できる情報源によって裏付けられている。私がこのサブスタックで指摘しようと努めてきたように、新型コロナ感染症の大流行に対する対応策は選挙で選ばれたわけでもないディープステートの連中によって指揮されている数多くの公共政策プログラムのひとつに過ぎない。

ベンツはパンデミックに対する対応策と2020年の大統領選挙における郵便投票の重要な役割との相互関係を強調している。また、新型コロナ感染症と新型コロナワクチンに関する情報を制御したのと同じ検閲装置が2020年の大統領選挙で投票結果がどのように処理されたのかについて批判的であった者たちを先制的に抑圧したのであると指摘している。

彼の結論はこうだ。わが国の国家安全保障国家は国民の意思の正当性を認めてはいないという。選挙で選ばれたわけでもない役人たちがわが国を動かし、大衆政府には敬意を払ってはいない。大衆政府の生命線である筈の大衆に関する情報を尊重してはいないのである。

このインタビュー全体を視聴することを私は強くお勧めする。

Photo-3:写真の上部に挿入されたキャプションの仮訳:この安全保障国家こそが米国における検閲や不正選挙を推進する元凶である。「私が今記述しているのは軍の支配のことだ」とマイク・ベンツは言う。「それは民主主義の真逆だ。」

あなたは、今、ピーター・マッカロー博士とジョン・リークが主催するCourageous Discourse™を無料購読しているが、その恩恵を全面的に享受するにはアップグレードをお勧めしたい。 

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これで二番目の記事の仮訳が終了した。

米国の民主主義はどこへ行こうとしているのか。

20191129日、私は「米国は民主主義を失うことはない。民主主義はとうの昔に失われてしまったからだ ― プリンストン大学の研究」と題して投稿した。この5年前の投稿に念を置いて、本日の投稿の中にある要素をあれこれと考察していただきたいと思う。今、識者たちは米国が軍産複合体、あるいは、グローバリズムによって支配されていることを危険視しているのである。

新型コロナ感染症が世界を席巻し、その対応策は混乱の極を呈して、全世界を翻弄した。新規に開発されたmRNAワクチンの安全性に関する当局の姿勢はいい加減で、人命を尊重し、感染症による被害を最低限にしようとして本気で対応していたのか、今になって見ると、極めて心もとない感じがするのである。まさに暗黒の時代に突入したかのような観がする。また、2020年の米大統領選において観察された選挙不正は、幸か不幸か、民主主義を説いてまわる米国とはまったく相容れないものであって、衆人の目に醜い実態を曝すことになった。そして、今年の秋に行われる米大統領選は4年前のそれ以上の醜態を見せることになるのかも知れない。こういったふたつの出来事は同根であるとタッカー・カールソンは看破している。

参照:

1Top Two Conspiracy Theories that Turned Out to be True: By Peter A. McCullough, MD, MPH, Feb/19/2024

注2:Rule By The National Security State: JOHN LEAKE, Feb/19/2024

 

 



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