6月28～29日に大阪で開催されたG20サミット首脳会議ではその共同声明で海洋プラスチックごみに対する取り組みが取り上げられた。『我々、G20メンバーは、既存の取組を強化しつつ、海洋プラスチックごみ及びマイクロプラスチックを中心とする海洋ごみ問題に地球規模で対応する緊急性が増していることを認識(recognize)する。この点において、我々は、国連環境総会（UNEA）における「海洋プラスチックごみ及びマイクロプラスチックに関する決議(UNEP/EA.4/L.7) 」及び「使い捨てプラスチック汚染対策に関する決議(UNEP/EA.4/L.10)」を認め(acknowledge)、第14回バーゼル条約締約国会議での廃プラスチックを条約の対象とする決議に留意(note)する。』と宣言した。
プラスチックごみには大きさで見ると粗大なプラスチック製の容器や包装材、シート、漁網、等があり、これらは肉眼で容易に観察することができる。海岸に打ち上げられたプラスチックごみの惨状は誰もが心を痛める今日的な難題だ。これは先進国あるいは発展途上国といった経済の進展の度合いには関係なく、今や、各国が悩まされている共通の課題である。
それに加えて、サイズが5ミリ以下のプラスチックごみは「マイクロプラスチック」として定義される。これらの極小サイズのプラスチックごみ、特に、ミクロン・サイズのプラスチックごみはその大部分が肉眼では観察できない。したがって、人々の関心からは逸れてしまう。現実の話として、あなたや私が毎日飲んでいる飲料水やビール、お酒、ならびに、ありとあらゆる食品に微小なプラスチックごみが多数混入していることが分かったとしたら、どう感じるだろうか。サイズによっては血流にさえも入り込む。プラスチックの製造の過程では可塑剤としてさまざまな化学品が添加される。これらの中には内分泌かく乱物質（環境ホルモン）として人体に作用することが知られている物質もある。また、添加されるのは化学品だけではなく金属もある。
総じて、人体に入り込むマイクロプラスチックの安全性は現時点では解明されてはいない。
ここに「あなたが食べている食品には想像以上に多くのプラスチックが混入しているかも」と題された記事がある（注１）。
海洋が想像以上に汚染されている現実を考えると、海洋産物を愛好する日本人の食生活は想像を絶するようなリスクに曝されているのかも知れない。世界中で健康的な食生活の代名詞にさえなっている日本の食文化を代表する「刺身」や「寿司」が海洋のマイクロプラスチック汚染の蔓延によって敬遠される事態に見舞われる可能性がある。
本日はこの記事を仮訳し、読者の皆さんと共有しようと思う。
＜引用開始＞
Photo-1：ブリテイッシュ・コロンビア州のヴィクトリア大学の研究者によると、プラスチック製のボトルやストローは時間の経過と共に分解され、それらの破片はわれわれの食物へ入り込んでくる。 (Lindsey Moore/KQED)
プラスチックごみによる汚染は街の通りや河川を汚し、海洋を漂い、対岸にまで達する。この事実はもはや秘密でも何でもない。
そして、今や、人体にさえも達している。
ブリテイッシュ・コロンビア州のヴィクトリア大学の海洋生物学の研究者が発表した最近の研究によると、米国の平均的な市民が毎日食べる食品、彼らが摂取する飲み物、彼らが呼吸する空気を通じて、年間当たり74,000～121,000個のプラスチックの小片を体内に取り込んでいるという。
大人は子供よりも多く取り込み、男性は女性よりも多く取り込むと研究者は言う。
「プラスチックはあらゆる所に存在する」と、この論文の共著者のひとりであるガース・カバーントンが言った。「われわれはプラスチックとの関係を共同体として考え直す必要がある。われわれは過去70年間にわたって無責任にプラスチックを使用して来た。われわれのプラスチック生産は毎年指数的に増加している。」
2年前に出版されたカリフォルニア大学サンタバーバラ校の研究によると、今までに存在したプラスチックの半量は最近の13年間に生産されたものであるという。
先週「Environmental Science & Technology」誌に発表された新たな研究報告によると、ある推算結果が報告されている。この推算は人々が消費する食品中に存在するプラスチックを調査した26個の研究論文を支える合計で402カ所のデータポイントに根ざしている。
これらの研究が示すところによると、微小なプラスチック片はマイクロプラスチックと称され、周囲の大気や塩、砂糖、ボトル入りの水、蜂蜜、海産物、水道水、等に含まれている。ある研究はビールの中にさえもその存在が突き止められている。科学者らは大きさが5ミリ以下の小片をマイクロプラスチックと呼ぶ。それらの多くは非常に微小で肉眼では見えない。
人体への取り込みを推算するに当たって、カバーントンは食品中に存在するマイクロプラスチックと米国人が摂取する米保険福祉省によって決められた推奨食品の摂取量との関係を調べた。
これらは故意に低く見積もった数値であると彼は言う。（訳注：つまり、実際にはもっと多くの量が体内に取り込まれている可能性が高い。）
肉や鶏肉、穀類、乳製品、果物、野菜にどれだけの量が含まれていたら人体に危険であるのかについては、科学者らにとっては当面不明である。カバーントンの推算は平均的な市民が摂取する熱量の15パーセントを占めるだけである。実際の量は遥かに大量になるだろうと彼は言う。
「環境と食品を汚染するプラスチックを引き続き生産し続けるのかどうかについてわれわれは今再考する必要がある」とカバーントンが述べている。
この研究結果は平均的な米国人がどれだけの量のプラスチックを体内に取り込むかを合理的に推算したものだとノースウェスターン大学の化学エンジニアであるジョン・トーケルソンは評価する。彼自身はこの研究には関与してはいない。「彼らは社会に貢献してくれた。」
しかしながら、この研究の結論の中には過剰な反応であると思われるものもあるとトーケルソンは言う。彼は今「持続性・エネルギー研究所」（Institute for Sustainability and Energy）でプラスチックと公衆衛生に関する新たな研究プログラムに従事している。
たとえば、この論文で推奨されているプラスチック生産や使用を減少させることよりも、むしろ、もっと良好にリサイクルを実施するプログラムを採用することこそが人が体内に取り込むプラスチックの量を軽減させるのには遥かに有効であると考えられる。
トーケルソンは太平洋の大汚染地域では一般使用に供されるプラスチックが問題となっている訳ではなく、「フィリピンやインドネシア、中国、ベトナム、バングラデシュにおいては廃品の取り扱い方が問題なのだ」と提言している。
海洋プラスチックごみは大問題であることを認めているが、トーケルソンはもっと多くの研究を行うことが必要だと言う。
カリフォルニアの海洋生物学者らは、先週、モンテレー湾がマイクロプラスチックでいっぱいであることを報告し、地球上では最大級の生物生息域である海洋が今や地球上で最大のプラスチック片処分場と化してしまったと述べている。
2017年、「サンフランシスコ河口研究所」（San Francisco Estuary Institute）のマイクロプラスチック・プロジェクトは排水処理施設が毎日7百万個のプラスチック片をサンフランシスコ湾へ放出していることを究明した。多分、これは米国内の主な水域の中では何れの事例よりも大量の放出であろうと推測される。
海洋中のプラスチックごみは非常に特殊な問題である。これらの小片はムラサキイガイや海綿ならびに他の濾過摂食生物によって体内に取り込まれるからだ。これらの海洋生物は通常摂食する食物片からプラスチックの小片を区別することはできない。
そこから始まって、プラスチック片はさらに大きな食物連鎖へと入って行く。2014年には、ある研究によると、大西洋産のカキの場合平均的な一人分の分量には約50個のプラスチック片が含まれており、ドイツの養殖ムラサキイガイには90個が含まれているとの報告があった。
カバーントンの論文は米国人の食事に焦点を当てているが、何処の国であっても人々がプラスチックを体内に取り込む主要な供給源は海産物であると指摘している。
「これは海産物が食物の主要な地位を占めている国々、たとえば、日本やアジアの国々ではより大きな影響があり得ることを意味するものだ」とトーケルソンが言った。
だが、プラスチックはどんな種類でも人に有害なのであろうか？カバーントンはその点に関してはもっと多くの研究が必要だと言う。
「われわれはプラスチックについて十分に理解している訳ではない」と彼は言う。「人の健康に対するリスクに関しては研究が始まったばかりだ。」
KQEDのジャスミン・メヒア・ムノスが本報告を寄稿（訳注： KQEDはサンフランシスコを本拠とするラジオ・テレビ局で、北カリフォルニアをサービス圏としている）。
＜引用終了＞
これで全文の仮訳が終了した。
プラスチックと一言で言っても、さまざまな種類がある。原料が異なり、可塑剤が異なり、最終製品の機能や用途はそれぞれ異なる。可塑剤が人体に害を及ぼすかも知れないとの懸念があるが、現時点では必ずしも十分に究明されているわけではない。したがって、最終的な対応策の議論が可能となるのは先の話である。人の健康被害が論じられているプラスチックの典型的な例は「ビスフェノールA」である。世界中で問題視されており、日本の厚生労働省もウェブサイトで情報を流している。
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インターネット上で入手可能なビスフェノールAに関する情報を下記に纏めておこう。関心をお持ちの方はさらに詳しい情報を収集し、ご本人だけではなく次世代の健康のために役立たせて欲しい。プラスチックごみの健康被害には内分泌かく乱作用が含まれていることから、妊娠中のお母さん方や子育て中のご家庭にとっては今すぐにでも対応を迫られる非常に重要な問題である。警戒をし過ぎるということはないのだ。
◆ ビスフェノールＡという化学物質は一部の食品用の容器等の原料に使用されている。樹脂に可塑剤（ビスフェノールＡ）を加え、成型が行われるが、その際に未反応のまま残っている一部の可塑剤が容器の使用中に溶出する。これが飲食物に移行する。食品に移行したビスフェノールAによる健康への悪影響を防止するために、これまでの各種の毒性試験に基づいてヒトに毒性が現れないと考えられる量を基に、ポリカーボネート製容器等について2.5ｐｐｍ以下という溶出試験規格が設けられた。また関係事業者においても、ビスフェノールＡの溶出をさらに低減させるための製品改良が進んでいる。
◆ ポリカーボネート製プラスチックは何に使われているのか？ポリカ―ボネートは衝撃に強く、高温や低温に耐え、透明であり、変形しにくいといった特徴を有していることから、家電製品で広く使われている。また、食品と直接接する容器・食器類にも使用されている。哺乳瓶もそのひとつだ。
◆ ビスフェノールAはエポキシ樹脂の原料でもある。エポキシ樹脂の典型的な使用例は金属の防蝕塗装、電気・電子部品、土木・接着材として使用される。食品との接触の観点からは、缶詰の内表面の防錆塗装が主な使用例である。
◆ 内分泌かく乱物質（環境ホルモン）は1996年にシーア・コルボーンが著した書籍「失われし未来」（原題：Our Stolen Future）に端を発する。当時、一大センセーションを巻き起こした名著だ。環境省は1998年に内分泌かく乱物質をリストアップし、67物質が疑わしいとされた。その内で食品と接する物質は13物質。11物質がプラスチック添加剤で、2物質がプラスチックの原料であった。
◆ 添加剤の代表的なものがフタル酸エステル類である。11物質のプラスチック添加剤の内で8物質がフタル酸エステル類で占められている。これらは主に塩化ビニールやポリ塩化ビニリデンの可塑剤として用いられる。もっとも多く使用されているのはフタル酸ジー2ーエチルヘキシル（DEHP）で、フタル酸エステル類の60パーセント以上を占める。可塑剤が食品衛生上問題となる理由は可塑剤の添加量が多いことから来る。硬質プラスチックでは添加剤が数パーセント添加され、軟質プラスチックでは20～30パーセントも添加される。フタル酸エステル類は肝臓や腎臓に対して毒性を示し、生殖毒性を引き起こす。添加剤がどのようにして人体に取り込まれるのかについては非常に興味深い調査結果がある。市販弁当中のDEHP濃度はレストランの定食に比べて著しく高かった。追跡した結果、その理由は弁当工場で使われていた使い捨てのビニール製手袋からの溶出にあった。再現実験を行ってみた。手袋をはめた状態で弁当を詰めたところ、詰める前（166ng/g）と後（8,990ng/g）ではDEHP濃度が50倍も高くなった。2000年、厚生労働省はDEHPを含有するポリ塩化ビニール製の手袋を使わないように通知を出した。
◆ 内分泌かく乱物質として疑われた13物質の内でプラスチック原料が2種類あった。その内のひとつがビスフェノールAである。ビスフェノールAはポリカーボネートやエポキシ樹脂の原料である。ポリカーボネートは熱に強く、強度もあり、軽くて美しい樹脂であることから、哺乳瓶や学校給食用食器として広く使用されていた。しかしながら、ビスフェノールAは内分泌かく乱作用を有することが疑われ、哺乳瓶はガラス製に置き換えられ、学校給食用食器は他の材質に変える自治体が相次いだ。規制が厳しいEUでは、内分泌かく乱物質の問題のひとつとされている低用量効果が未解決であることから、2002年にビスフェノールAのTDI（1日当たりの許容摂取量）を0.05mg/㎏体重/日から0.01 mg/㎏体重/日に引き下げた。これに基づいて、EUでの溶出基準は0.6μg/mlとなっている。日本では食品衛生法によるビスフェノールAの規格基準値はフェノールおよびp-tert-ブチルフェノールを含めて2.5μg/ml。
◆ ビスフェノールAが原料として用いられるエポキシ樹脂は缶詰の内表面の防錆塗料として用いられる。食品への移行量は比較的高く、コーヒーや紅茶などの缶飲料からは0.003～0.21μg/mlが検出されていたが、その後エポキシ樹脂中のビスフェノールAの残存モノマーを減らす努力をした結果、溶出量は0.005μg/mlと問題のないレベルに低減されている。
（注： ここまでは主として「生活衛生」誌Vol.50、 No.5、p365～371（2006）に掲載されている尾崎麻子（大阪市立環境科学研究所）著の論文 「器具・容器包装と食品衛生」からの抜粋である。）
◆ ビスフェノールAの当面の関心事は毒性を示す濃度よりもかなり低い濃度で起こる内分泌かく乱作用がどの程度の濃度にあるのかという点だ。厚生労働省は内分泌かく乱化学物質ホームページで「ビスフェノールAの低用量影響について」と題して関連情報を提供している。関連情報の一番目の項目は「ビスフェノールAの低用量影響に関する文献の概要一覧（2012～1997）」。これはMedline等の公開情報において、「Bisphenol A」を検索単語とし、2012年から1997年までの約5500の文献から、1日の体重当たりの投与量単位がマイクログラム及びそれ以下の領域で実施された実験を抽出し、内容を吟味の上選択した約120個の文献について、動物種、投与時期、投与経路、投与量、影響などの情報を整理し、表にまとめたものである。10数年間にまたがるこれらの文献を見ると、ビスフェノールAを試験動物に給餌し、健康被害の発生を確認しようとしたさまざな研究が網羅されている。発癌性や生殖機能、体重の増加、免疫機能、性腺刺激ホルモン分泌細胞、胚細胞、精巣、乳腺、脳の認識機能、挙動、等を含む実に多岐にわたるテーマが報告されている。
◆ ビスフェノールAが引き起こす健康影響に関しては、他の文献（Bisphenol A: An endocrine disruptor: By J Talpade, K Shrman, RK Sharma, V Gutham, RP Singh and NS Meena, Journal of Entomology and Zoology Studies 2018; 6(3): 394-397）からも補っておこう。ErlerとNovakはビスフェノールAは脳に大きな影響を与えることを認めた（たとえば、多動性障害、学習障害、過度な攻撃性、薬物依存に走り易くなる、等）(2010)。Zhou他はビスフェノールAによって引き起こされる健康被害を研究し、多嚢胞性卵巣症候群（PCOS）がもっとも多く観察される内分泌障害であるとして指摘し、再生産年齢にある牛、山羊、犬および女性の4～8パーセントに影響を与えていると報告した(2008)。Gao他はビスフェノールAへの暴露はホルモン性の癌を引き起こすと報告した(2015)。たとえば、乳癌や前立せん癌、卵巣癌、子宮内膜癌が挙げられる。ErlerおよびNovakの研究はホルモンの生産をかく乱し、受胎能力に影響を与え、男性および女性の両方に若い年齢で性的に成熟させることを指摘した(2010)。
もちろん、他にもさまざまな報告がされているが、それらすべてをここに列記することは不可能に近く、そうすることはこのブログの目的ではない。
◆ ヨーロッパではEUがビスフェノールAを内分泌かく乱物質として認定した（EU recognises bisphenol A as an endocrine disruptor: By Manon Flausch, EURACTIV.fr, Jun/22/2017）。
◆ ビスフェノールAに対する暴露を低減するには、まず、食品をマイクロウェーブで温める際にはプラスチック製容器を使用しないことがもっとも大切だ。また、プラスチック製ボトルに入った飲料は冷たいままで飲むことが必要だ。プラスチック製の容器や食器を洗う際には低濃度の洗剤を用いる。再使用が可能なマイバッグを使って、プラスチック製のショッピングバッグの使用は出来るだけ避ける。プラスチック製の容器は古くなるにつれてその化学物質が周囲や食品中へ溶出するので、プラスチック製容器は出来る限りガラス製の容器に置き換える。缶入りのペットフードは使わず、新鮮な食品をペット動物にも与える。
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われわれは今プラスチック王国に住んでいる。日常的なプラスチックの使用を避けることは現実にはもはや不可能である。工業的に生産される製品はほとんどすべてがプラスチックで包装される。不幸なことには、プラスチックのある種の構成材料、たとえば、ビスフェノールAは周囲や食品中に溶出する。ビスフェノールAは世界中で生産され、プラスチックの生産量では最大級であり、食品や飲料から日常的に人の体内に取り込まれている。そして、ビスフェノールAは内分泌かく乱作用を引き起こす物質であることは周知の事実である。
上記でも論じているように数多くの研究が行われているとは言え、人に内分泌かく乱作用を引き起こすビスフェノールAの濃度についてはまだ科学的なコンセンサスは得られてはいないようだ。この現状は何故だろうかと考えると、それはプラスチックを生産する業界からの圧力が大きいからに他ならないと考えるのは私だけであろうか？この図式はグリフォサート除草剤がもたらす発癌性を知りながらも、モンサント社が使用者の健康被害を防止する積極策を講じるという企業側の責任を取らなかった事例を彷彿とさせる。
参照：
注1： There May Be Way More Plastic in Your Diet Than You Thought - KQED: By Kevin Stark, Jun/11/2019
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