嫌らしい噂が聞こえて来た。これでお終いだ！

 

ロシア・ウクライナ戦争においてはロシア軍がウクライナへ侵攻した当初から、30数年前に廃墟となったチェルノブイリ原発とウクライナで最大の規模を誇り、現在稼働中のザポロジエ原発は両者ともロシア軍の監督下に置かれた。これらふたつの原発は様々な意味からそれぞれが軍事的な重要性を持っていることは明白である。最近、ザポロジエ原発の周辺はウクライナ軍による砲撃に曝され、原発施設の一部が破壊された模様だ。ウクライナ政府のプロパガンダマシーンは、もちろん、ロシア軍がミサイル攻撃を行ったのだと主張。ロシアがザポロジエ原発にミサイルを撃ち込んだとウクライナはなぜ喧伝するのか？それは、ウクライナはNATOのメンバーではないけれども、軍事的に重要なザポロジエ原発を攻撃されたとの大嘘を主張することによってNATO憲章の第5条に基づいてNATO軍をウクライナへ呼び込みたいからであると専門家は言う。

また、ウクライナにはソ連邦時代に築き上げられた核兵器技術が蓄積されており、その気になりさえすれば、戦術核や劣化ウラン弾を製造し、それを運ぶミサイルを準備することは決して難しいことではない。

2月23日の報道によると、ゼレンスキーはウクライナが核兵器を持ちたいとの意向を公言した。どうやって核兵器を装備するのかの詳細は分からない。外部から、つまり、NATO経由で某国が配備するのか、それとも、核兵器をウクライナ国内で製造するのかは不明だ。

これを受けて、プーチンはゼレンスキーが言った内容は単なる脅しではないとして、「ウクライナには、ソ連時代に構築された核技術、航空機を含む核兵器の運搬手段、ならびに、ソ連が設計した100キロメートル以上の射程を持つ精密戦術ミサイルであるトーチカUがある。しかし、彼らはもっと多くの成果をもたらすことも可能だ。時間の問題である。彼らは、ソ連時代以降、このための基礎を築いてきた」とプーチン大統領が述べている。「言い換えれば、戦術核の入手は、特にキエフが外国の技術支援を受けた場合、そのような研究を行っている他のいくつかの国に比べるとウクライナにとってはるかに容易になるだろう。この種の可能性は排除できない。」（原典：President Zelensky Suggests Ukraine May Pursue Nuclear Weapons To Counter Russia, Putin Responds: By  Ryan Saavedra, DailyWire.com, Feb/23/2022）

読者の皆さんはすでにお気付きのように、ゼレンスキーとプーチンによるこれらの発言はプーチンがウクライナに対して特別軍事作戦を開始すると宣言した2月24日の一日前のことであった。

ここに、「嫌らしい噂が聞こえて来た。これでお終いだ！」と題された最近の記事がある（注1）。

本日はこの記事を仮訳し、読者の皆さんと共有しようと思う。

＊＊＊

Photo-1

私たちが気付いているように、文明の終焉が間近に迫っている。より多くの専門家たちはわれわれが直面している現実をどうして正しく把握し得なかったのかという素朴な疑問を考えると、私は多いに困惑を覚える。それは稲妻のように私に襲いかかってきた。その理由は現在の世界秩序そのものが核の対決を推し進めているという点にある。そして、それがもたらす状況は眼前に迫っている。核の冬だ！

私は過去数年間に起こってきた狂気と悪魔的な陰謀をここで再度詳しく並べる積りはない。パンデミックやそれが社会の脳中枢に引き起こした諸々の害悪、露払いとしての代理戦争、ISIS、狂気じみた大統領、小児性愛、未成年者に対する性行為に関する告発、ロリータ・エクスプレス、ハンター・バイデン、ウクライナ、等々。そして、気候変動の本当の問題については平均的なジョーやジュディを洗脳装置に掛けて、下から上を覗き見することができないようにする。この章ではビル・ゲイツが人口抑制や米国の農地の大部分を所有し、エプスタインの親友の一人であったとして最後のページを飾るに違いない。

そう、われわれは今どうしようもない状況にある。奴らはトランプ前大統領の自宅を襲撃したばかりであり、タルシー・ギャバードやタッカー・カールソン、その他の著名な保守派は米国では「裏切り者」のレッテルを貼られている始末だ。あなたがソーシャルメディアを正当に扱えば、次には自分たちが血祭りにあげられることになるかも知れない。そして、米ロ間の核対立の現実についての無知さ加減から判断すると、われわれの社会はディストピア的なリセットをするのに十分な程に愚かである。最近の一連の記事がそのことをよく説明している。

「USAトゥデイ」紙の記事や最近の他の多くの記事は私が今指摘したふたつの問題について私に手がかりを与えてくれた。第一に、この地球温暖化に関してわれわれを導いてきた、気が狂ったかのようなリベラル派の連中が唱える秩序は恒久的な寒冷前線に置き換えて、それを修正することにすでに決意したかのように見える。そうすることは実現可能なのかも知れない。第二には、われわれの脳はボロボロにされ、プロパガンダに翻弄され、すっかり愚か者と化してしまった。われわれはもはや取り返しがつかない。私が何故そう思うのかについて理由を述べてみよう。

USAトゥデイの記事が引用した「新しい」研究によると、米ロ間の核戦争は50億人の餓死者をもたらすであろうと言う。この研究の著者、ラトガース大学の気候科学者リリー・シャは何千発もの核兵器が爆発し、成層圏に何メガトンもの灰や塵を送り込み、太陽光を遮断する状況を（改めて）われわれに語っている。これは必ずしもまったく新しい科学的知見であるというわけではない。そして、科学者が用いている言語は8歳児やおバカさんたちでも分かるように実に平易だ。ここに抜粋を示す。

「国民の大部分が飢えるだろう・・・状況は酷いものとなる・・・核戦争後には太陽光が遮断され、世界規模で寒冷化する。そして、おそらくは貿易規制が発動される。これは食料安全保障上で世界的大惨事をもたらすことであろう。」

確かに、12,000発もの近代的な核兵器が爆発すれば、太陽光を遮り、飢饉をもたらし、そして、病気が蔓延することであろう。おそらくは、新しい氷河期さえもが引き起こされるかも。この研究でラトガース大学が示した海図は海洋と地上の温度が大幅に低下すると指摘している。こうして、これは地球温暖化を見事に覆すことになる。良いことだ。だが、世界的な熱核戦争の後には「貿易規制が発動される」かも知れない。このような事態は21世紀の科学においては最大級の関心事と捉えるべきではないのか？これらの人々はいったいどんなヤクを吸っているのだろうか？ハルマゲドンについては後ほど触れるので、まずは、この気候問題の解決策の立案者をご紹介しよう。

ビル・ゲイツはワクチンによって人口コントロールを行うべきだとは言っていないが、避けられない事態に備えるために大きな一歩を踏み出している。この世界経済フォーラムの記事は彼の「警告」を明確にしており、マイクロソフトの億万長者は約25万エーカーもの農地を所有し、米国最大の民間土地所有者なのである。

それでは、実際のハルマゲドンがどのように見えるのかを考えてみよう。私はここであなたの時間を浪費したくはない。冷戦時代の最盛期から2003年までを扱った、詳細な本報告書は私たちが知る必要があるすべての事柄を教えてくれている。そして、もしもラトガース大学の天才研究者たちが自分たちの研究は悲惨な絵を描いていると思うならば、Wm・ロバート・ジョンストン博士が提供する奥深い参考文献にたどり着く頃には、この地球上で生き残る人や動物の数はいかに少ないかをすでにご理解していただけるだろう。

これらの新しい研究者はひどい誤算を仕出かした。たとえば、こんな具合だ！最初の核弾頭ミサイルの応酬で世界人口の半分が焼き殺され、破片となって吹き飛ばされる。さらに、1/4は数週間以内に放射能やその他の障害で死亡する。何も機能せず、衛星は作動しない。経済活動は消滅し、国連やわれわれの政府機関のほとんどが停止する。米国では5,800発もの核弾頭が爆発し、合計では3,900メガトンにもなる（訳注：広島と長崎に投下された原爆の威力はTNT火薬換算でそれぞれが18キロトンと21キロトンであったと言われている。3,900メガトンとは広島型原爆の21万倍に相当する！）。ロシアではモスクワから200マイル（320キロ）以内の地域では何も生存せず、虫けらさえも生き残らない。

ジョンストン博士の研究・シナリオによると、200発以上の核弾頭だけで何万キロもの範囲にわたって命を奪い、破壊し、完全破壊をもたらす。ヨーロッパは全土が開放集団墓地と化す。この大虐殺は現在損傷を受けてはいないキエフから始まってピレネー山脈に至るまで広がる。スペインとポルトガルは生き残った魂にとっての最後の砦となるかも知れない。リチャード・ウォルフソンとフェレンツ・ダルノキ=ヴェレスによる2021年の著作「21世紀のための核の選択：市民ガイド」からのMITによる抜粋はジョンソンの以前の研究成果を確証している。

60年後になっても、まだ使えない広大な土地が広がっていることであろう。生き残った数億人の大部分には遺伝的欠陥が発現する。ニュージーランドとアルゼンチンはこの新しいディストピア世界における大国となる。私たちは勇敢な新世界を得て、シュワブやグローバリストたちがかき回した素晴らしいリセット後の世界を手にすることであろう。グレタ・トゥーンベリと彼女の仲間の気候変動警告者たちは（何らかの形で）ついに沈黙する。

そして、今、私はラトガース大学の天才であるアラン・ロボック教授の最後の言葉をここに残しておこうと思う。彼はリリー・シャと共同執筆し、世界中のゾンビー化した人々を対象とした研究を執筆した。実に画期的なことである：

「これらのデータは私たちにひとつのことを教えてくれている：核戦争を決して起こさないようにしなければならない。」

核戦争が起ころうとしている。何故か？それはエリートたちにとっては何の意味もなさないが、唯一残された戦略であるからだ。

著者のプロフィール：フィル・バトラーは政策を調査し、分析する専門家であって、政治学者。東ヨーロッパについても詳しい。最近のベストセラー：「プーチンのプラエトリアニ」、他。オンラインマガジンの「New Eastern Outlook」にて独占的な執筆をしている。

＊＊＊

これで全文の仮訳を終了した。

この記事には皮肉を交えた表現が他出する。また、反語的な言い回しも現れる。

著者は「核戦争が起ころうとしている。何故か？それはエリートたちにとっては何の意味もなさないが、唯一残された戦略であるからだ」と結論付けている。こういったことが、今、街の通りで囁かれているとすれば、確かにこれ程恐ろしい噂はない。

エリートたちは地下の核シェルターに食品や日用品、飲料水、燃料、等を大量に蓄えて、彼らに残された唯一の戦略であるボタンを押すことだけが残される。そんな状況に追い込まれたエリート政治家はいったいどのような決断を下すのであろうか？西側世界では多くの人たちが伝統的な宗教心とおさらばして、すでに久しい。それに代わって、重箱の隅を突っつくようなポリティカル・コレクトネスに明け暮れている。彼らには倫理的な制約はないようだ。とすると、エリートたちは理性や人間性よりも敵を出し抜くといった感情的な競争心だけに駆られることになるのかも。「ロシアとの対話を止めてしまった彼らには核による先制攻撃だけがすべての論理の最後のステップとなる。核弾頭は山ほどある。潜水艦もある・・・」と、著者はエリートたちの思考論理を推測しようとしているのではないか。

ところで、核戦争や放射能の脅威に関しては本ブログでもさまざまな記事を掲載してきた。それらを纏めて下記に収録しておこう。ご参考になれば幸いである。

2021年7月10日：メディアが両首脳の挙動に焦点を当てる中、プーチンとバイデンは核戦争を回避するために新たな外交努力を開始

2020年10月29日：核戦争の悪夢へと踏み込みつつある

2020年10月1日：ドイツ　－　国を挙げての議論で米国による核の傘に恥ずかしい思い

2020年9月15日：核戦争　－　思考実験

2019年2月10日：米国はもっと使い勝手のいい低出力核兵器を本格的に展開する。これは核戦争を起こしにくくすると彼らは言う　－　あたかも皆の知性を侮辱しているかのようだ

2018年10月3日：米国は決して戦争には勝てない。その本当の理由は・・・

2018年8月22日：米国が現実を受け入れないならば、それはわれわれのすべてにとって生存の脅威となる

2018年1月24日：弾道ミサイルがハワイに住むわれわれに向かって高速で飛来しつつあると認識することはいったいどんな感じであったのか

2017年10月24日：もしも北朝鮮が核攻撃を行ったとしたら、日本の被害の大きさはどれ程になるか？

2017年8月19日：渚にて、2017年　-　核戦争を招きよせる

2017年5月17日：先制核攻撃という米国の神話

2017年2月21日：米国の指導層は核戦争を選択したのだろうか？

2016年10月10日：ロシアに対する「からかい」が核戦争を誘発する危険性

2016年9月12日：チェルノブイリ原発事故の影響　－　ロシア側でもっとも放射線量が高い地域（原発から200キロ）における住民の苦闘

2016年8月10日：恐怖症に陥った超エリートのために豪華な核シェルターを作る男

2016年5月19日：広島・長崎への原爆投下はどうして戦争犯罪ではないのか？

2016年3月3日：米国の核兵器製造計画によって犠牲となった夥しい数の労働者や一般市民たち

2014年7月5日：核戦争による人類の絶滅

2014年6月21日：「米国の核戦力の優位性」は単なる誤謬に過ぎない

2013年5月14日：放射能の脅威　―　先天異常

2012年11月10日：日本に対する米国の原発支援は「原爆の製造」に好都合だったから

2012年9月8日：日本へ原爆を落とす必要はあったのか？

興味深いことには、あるいは、不幸な事にはと言うべきかも知れないが、2017年2月21日の「米国の指導層は核戦争を選択したのだろうか？」と題された投稿に対して、その5年後の今、本日掲載の記事「嫌らしい噂が聞こえて来た。これでお終いだ！」においてその著者は「核戦争が起ころうとしている。何故か？それはエリートたちにとっては何の意味もなさないが、唯一残された戦略であるからだ」と結論付けて、政治エリートの思考過程を解明している。これらの記事にはふたりの著者が関与しているが、核の使用はこの5年間に米国の戦略の一部となっていることをわれわれ読者にはっきりと伝えている。

その一方、ロシア側も核の使用を認めている。最近、メドベージェフ元ロシア大統領がフランスのテレビ局とのインタビューで、核兵器を使用する際のロシアの軍事ドクトリン（“Basics of state policy in the field of nuclear weapons”）を説明した。それによると、「第19項の下に、私が間違っていなければ、核兵器を使用する4つの理由がリストアップされている。フランスの視聴者の皆さんのために私はそれらについて述べてみたいと思う。つまり、核ミサイルの発射、核兵器の使用、核兵器を管理する重要なインフラに対する攻撃の実行、ならびに、国家自体の存在を脅かす行動の4点だ。今のところ、（ウクライナにおいては）そのような動きはない。」と述べている。（原典：Four reasons for Russia to use nuclear weapons: by Tecdeeps.com, August 27, 2022）

核の使用に関しては米ロ間に概念上の違いがある。最大の違いは次の点にあると私は理解している。米国は専制核攻撃も辞さないと言っている。タカ派の議員からは、たとえこの種の主張は選挙区の人たちに対して用意された強気の発言であると思える節があるが、決まったように先制核攻撃論が飛び出して来る。その一方で、ロシア側による核攻撃はあくまでもロシアが核攻撃を受けた場合に反撃のために使用するものであって、先制核攻撃は彼らのドクトリンには含まれていない。ただし、通常兵器による攻撃を受けた場合であっても、それがロシア国家の存亡を脅かす場合には核による反撃もあり得るとしている。

どうしようもない状況に陥ってしまった西側世界は手遅れになる前に目を覚まさなければならない。果たして先制核攻撃を起こさない実質的な努力を開始することができるのであろうか？

核兵器禁止条約（NPT）の国際的な交渉は不成功に終わっている。8月30日の天木直人メールマガジンの配信によると、「NPTが決裂した事を、まるでロシアひとりが悪者であるかのように報じた日本のメディアも、さすがに一夜明けて、まともな報道をせざるを得なくなった。きょうの各紙が報じた。核兵器をなくそうと願う団体らが、核保有国の傲慢さとやる気の無さに、批判と怒りの声を上げたと。いまこそ核保有国は核兵器禁止条約に加盟すべきだと要求したと。その通りだ。そして、彼らはその怒りと失望の矛先を日本政府に向けたと。核兵器禁止条約をより広げていくため、日本政府を動かさないといけないと。これもまたその通りだ。唯一の被爆国でありながら、米国の核の傘を優先し、核軍縮の義務に真剣に向かおうとしない日本政府こそ、今度の会議の決裂の、本当の意味での責任者なのだ・・・」と述べている。

毎年のように8月になると核兵器廃絶の話が高まる。今年も例外ではない。むしろ、さらに掘り下げた議論をし、先へ進まなければならない！

ここで、いいニュースが入って来た。国連はIAEAの検査官をウクライナに派遣し、ザポロジエ原発の安全性を速やかに調査したい意向を持っていたが、現地調査団が今週の後半には原発サイトに到着するとの具体的な予定をついに発表した。（原典：UN agency to inspect Ukraine nuclear plant amid safety fears: By msn.com, Aug/29/2022）

参照：

注1：I Heard a Silly Rumor - This Is the End: By Phil Butler, NEO, Aug/18/2022