新型感染症の嘘を暴く ― パート２

 

この投稿は6月26日に掲載した「新型感染症の嘘を暴く」の続編であって、パート２となる（注1）。 本日はこのパート２を仮訳し、読者の皆さんと共有しようと思う。 ＊＊＊
同僚の諸君、
著者のマイケル・アシュリーと行ったインタビューの一部を共有いただきたい。
Photo-1：ピーター・マッカロー博士

ピーター・マッカロー博士は著名な内科医であり、心臓専門医、ならびに、疫学者でもある。彼は新型感染症の大流行の際に発揮した指導性によって世界的に認められている。公に真実を支持する医師たちがほとんどいない時期であってさえも、彼は専門家としての意見を提供してきた。「The Courage to Face COVID-19」の共著者でもあり、政府や製薬企業、ディープステートの利益ではなく、患者たちの幸福を擁護し、専門的見解を提唱し続けてきた。

注：これは4部構成の連載記事となる。このパート２では将来のパンデミックの可能性や新型感染症が公衆衛生や食料供給に与える影響について探る。また、今のところ否決されたばかりではあるが、物議を醸しているWHOのパンデミック条約、ならびに、それが国家主権やグローバル・ヘルス・ガバナンスに及ぼす影響についても議論する。

MA（マイケル・アシュリー）：近い将来、再び、パンデミックが起きる可能性はあるのでしょうか?

PM（ピーター・マッカロー）：われわれは鳥インフルエンザや高病原性鳥インフルエンザの瀬戸際に置かれているようです。これについては、長い間、メッセージが発信されてきました。ビル・ゲイツの組織であるGAVI（Global Vaccine Alliance）は、2021年から、いわゆる次のパンデミックである「疾病X」は鳥インフルエンザになると言っています。

バイオテクノロジー企業のCSLは、最近、FDAによって承認されたヒトの鳥インフルエンザに対するプレ・パンデミック用のお注射を提唱しています。これまでのところ、米国では鳥インフルエンザのヒトへの実質的な感染症例は発生してはいません。中国では何十年も前から家禽にお注射を接種してきましたが、そのお注射は効果がほとんどありません。鳥は劇症に陥ったり、大量に死んだりはしません。これらの家禽は実際に生きており、ウイルスを広め、自然免疫は獲得しません。フランスでは、独自の機能獲得研究の一環として、マガモにお注射を接種しました。ジョージア州アセンズに本拠を置く米国の研究所でさえもこのような方針に沿って機能獲得研究を行っています。

「鳥インフルエンザはどのようにしてテキサス州西部の農場に上陸するのか?」との質問を私は受けます。答えは、渡り鳥のマガモやその他の渡り鳥の水鳥です。そう、鳥インフルエンザのパンデミックは人為的な行為によって招じ入れられているのかも知れません。

有難いことには、機能獲得の研究が続いているとしても、人間への感染が一気に起こる可能性は低いでしょう。当面、犠牲となるのは鶏や雌鶏になると思いますが、それはインフルエンザに罹ったからではなく、淘汰によるものです。テキサス州西部で最近発生した出来事によって、米農務省は家禽の群れ、さらには牛の無差別なPCR検査を命じました。大規模なキャンペーンでした。一方、テキサス州の農業局長であるシド・ミラーは、米国最大の卵生産工場のひとつで、何百万羽もの採卵鶏を殺処分する、または、廃棄することを命じました。ですから、私が予測しているのはパンデミックが起こり、主に食料供給に不必要な影響を与えるという点です。

MA：恐ろしい話ですよね。また、このような状況に関して人間に広範なリスクをもたらす可能性を懸念されていますか？

PM：まだ発生してはいないヒトからヒトへの感染が起こった場合、死亡率はかなり高くなる可能性があります。人々に影響を与える症例のほとんどは、栄養失調の人々が症状を呈する発展途上国で発生するような症例です。それでも、早期治療のチャンスはありそうです。私が推奨したいことのひとつは積極性です。私の組織である「The Wellness Company」は事前購入できる伝染病キットを提供しています。最近では、鳥インフルエンザの抗ウイルス薬も追加しました。重要なのは治療プロトコルを早期に開始する必要があるという点です。

MA：鳥インフルエンザから身を守るために、他にはどのような予防策を講じることができますか？

PM： 重要なデータがあるのですが、鳥インフルエンザ・ウィルスはヨウ素によって簡単に死滅させることができることが示されています。農場経営者は希釈したヨウ素溶液、塩水点鼻薬に数滴のヨウ素、あるいは、リステリンに数滴のヨウ素を加えて、使用することができます。もし私が今、農場で働いているならば、私はそうするだろうと思う。個人的には、少なくとも1日2回は、鶏の世話や鶏舎の掃除から帰ってきた時、これを行うことをお勧めします。

MA： WHOパンデミック条約とは何か、なぜ我が国の主権にとってそれほど危険なのか、ご存じない方のために話を変えましょう。

PM：このイニシアチブの背後にいる世界保健機関（WHO）は、ゲイツ財団や中国共産党などの少数の個人によって主に支援されている、選挙で選ばれてはいない機関ですが、加盟国から資金を集めています。歴史的に、WHOは世界的な健康に焦点を当てており、主に、感染症の大流行に関する分析、データ分析、臨床診断薬に焦点を当てています。

私の専門分野ではWHOの貧血の定義は役に立ちました。しかしながら、新型感染症のパンデミックで私たちが目にしたのはWHOがますます大きな権力を求めていることです。彼らが公式声明を出すと、彼らの指示のほとんどは加盟国によって守られましたが、そうではない国もありました。これは非常に興味深い点です。

2020年11月、WHOはレムデシビルを病院で新型感染症の治療に使用しないと発表しました。彼らはWHO連帯グループと呼ばれる研究機関を後援していました。レムデシビルが効かず、実際、肝毒性を引き起こしたことが示されました。それで、彼らは声明を出しましたが、誰も耳を傾けませんでした。米国では、医療従事者が新型感染症に対してレムデシビルの投与を継続しました。それはうまく行かず、実際に一部の人の結果を悪化させたのです。悲しいことに、米国はレムデシビルの使用を奨励しました。その後、2022年、WHOは「The Lancet」誌に論文を発表し、より多くのデータを検討し、「われわれは最初から正しかった」と結論付けました。

MA：WHOのアドバイスに従わなかった別の事例を挙げていただけますか?

PM： 2021年6月、WHOは「無症状の人たちへのPCR検査や新型感染症の検査をやめよ」という声明を出しました。(この検査の多くは、旅行や仕事を目的としていました。) WHOは基本的に「擬陽性を発生させているだけだ」と述べている。

重要なのは、この検査の有効率は常に1%未満と非常に低い点です。ほとんどの場合、検査で「陽性」と示されるのは偽陽性です。人々は病気を呈してはいなかったので、WHOがそのような検査の停止を提案したのは正しかったのです。

しかしながら、新型感染症のパンデミックの間、WHOにはもっと不誠実な展開がありました。私は皆さんに、2020年1月、新型感染症が動いていたことを理解していただきたいです。中国の武漢はホットゾーンのようでした。(ホットゾーンは感染症の発生源と見なされます。)この時点で、WHOは「調査を行うつもりです。加盟国は独自の調査チームを持つことができます」と述べた。

MA：WHOは新型感染症の起源に関する調査をどのように処理しましたか？

PM：ホワイトハウスのタスクフォースで実験イニシアチブの責任者であるブレット・ジロワール提督は武漢に赴く3人の著名な独立した米国の科学者を指名しました。

しかし、WHOはこう言った。「私たちはこれらの3人を招聘したくはありません。エコヘルス・アライアンスの責任者であるピーター・ダシック氏を招聘したい」と述べた。言うまでもなく、ダシックは、最近、連邦議会でコロナウイルスの起源に関する下院新型感染症特別小委員会で証言を行ったばかりであった。

ダシックは、アンソニー・ファウチやラルフ・バリック博士、そして、コウモリについて深い知識を持つシー・ジェンリー博士らとの共謀で新型感染症ウィルスの創造に実際に関わっていたようです。これはすべてが今表に出てきています。したがって、WHOはこの研究所が新型感染症の起源であることを知っていたに違いありません。彼らはダシックに武漢に調査に行くよう勧めた。しかし、ダシックは以前に何度もその研究所を訪れていたことが判明した。彼がウイルスの設計図を研究室に持ち込んだのである。

一方、ダシックが最初に公に言うには「新型感染症は研究室から来たものではない。どこか別のところから来たに違いない。」そして、いつの間にか、ファウチはスクリップスのクリスチャン・アンダーセンやシドニー大学のエドワード・ホームズ、NIHのフランシス・コリンズ、ウェルカム・トラストのジェレミー・ファーラー、等と共謀している。彼らは皆でウイルスは中国の武漢の生鮮市場から現れたと述べ、学界を欺く一連の詐欺論文を書きました。だが、ウィルスは本当に研究室から出てきたものであって、彼らは皆そのことを良く知っていました。いったいどのようにして彼らはこの研究について知っていたのだろうか。

MA： WHOのパンデミック条約が成立しなかったのは心強いことです。 今のところは・・・ですが。新型感染症の起源に関するWHOの行動はどのような意味を持ちますか？

PM：今述べた出来事から何年経っても、公式にはほとんど何も変わってはいません。米国家安全保障局（NSA）を含むほとんどすべての主要な政府機関のウェブサイトを見ると、「新型感染症ウィルスはおそらく武漢の研究所から出てきた可能性が高いと低い確率で判断したが、これは生物兵器ではない」と記載されています。

さて、彼らはなぜそう言うのでしょうか？彼らにはそのような決定をする必要はなかったのです。また、1975年から生物兵器の開発が禁止されていることも指摘されています。（生物兵器と毒素兵器を事実上禁止する生物兵器禁止条約　―　BWC　―　のための会合が1972年4月10日に開かれ、署名された。そして、1975年3月26日に発効した。）（米国によって）批准されてはいないのですが、これらの政策に違反しているとの非難を甘んじて受ける組織は何処にもないと思います。ですから、今のところ、彼らは本ウィルスは生物兵器ではないと言っているのです。

しかしながら、新型感染症ウィルスはチャバ・ベンス・ファルカス医学博士らが率いる調査チームによって詳しく評価されました。この研究成果はPubMedに掲載され、査読付き学術誌である「Military Medicine」に掲載されたのです。研究者らは新型感染症を評価するために、ウイルスが何をし、どのように振る舞うか、等、約30種以上の判断基準を使用しました。結論はどうか？これは生物兵器であり、生物学的脅威なのです。

ご存じのとおり、私たちはこれに深く関わっています。WHOもその一部です。WHOパンデミック条約がこれほど大きな問題である理由は、あれだけのことが明らかにされた後でさえも、WHOは依然としてより多くの権限を求めているからです。彼らは、すべての加盟国が彼らの命令に従うことを強制する協定を望んでいます。これは、WHOに国際法上で信じられないほどの権限を与えることになります。もし批准されれば、選挙で選ばれてはいない世界機関に、すべての植物、すべての動物、そして、すべての人間に対する完全な支配権を与えることになるのです。

今後、WHOは地球全体に影響を与える健康上の緊急の決定を下すことになります。鳥インフルエンザを例にとってみましょう。もしそのような圧倒的な権限が与えられるとすれば、WHOが介入し、「今は私たちが責任を負っています。すべてのニワトリにワクチンを接種しなさい」とか「すべての牛肉をリコールしなさい」とか「すべての食料品店でPCR検査をしなさい」といった命令を出しかねない。

彼らは国際法の下でこれらすべての宣言を一方的に行うことができる。彼らは、次の「健康危機」の課題である気候変動に立ち向かうために、その力を使うことさえできる。もし彼らが「人々はあまりにも多くの化石燃料を燃やしている。太陽光発電に切り替えないといけない」といった前例のない権限を行使したと想定してみよう。気候変動から地球を救うために、再びロックダウンを宣言することさえも可能なのである。

幸いなことには、このようなむき出しの権力掌握に対しては大きな抵抗がありました。ワールド・カウンセル・フォー・ヘルス・ワールドワイド（World Council for Health Worldwide）はこれに反対している。世界中の政府も同様です。これは、特に米国のような国で報道管制が行われていることを考えると、心強いことです。米国では、この問題が主流メディアによって議論されることはほとんどありません。もうひとつの前向きな進展は、米国上院の共和党上院議員のほぼ全員が、バイデン大統領に「我々はこの合意に加わるべきではない」という書簡に署名したことです。

MA：これは私に希望を与えてくれます。

PM：同感です。

これでパート２は終わります。パート１はこちらをクリックしてください。

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これで全文の仮訳が終了した。

ＷＨＯが目論んだパンデミック条約の締結は、結局のところ、加盟国からの賛同が得られず、時間切れとなり、今回は不成立に終わった。だが、こうしてさまざまな情報を並べて全体像を見ると、新型感染症用のお注射を促進してきたＷＨＯは如何に邪悪な目標を持った存在であるかが分かる。

本件は日本では主要メディアでは報じられずに終わった。本件に関する声高な批判はワールド・カウンセル・フォー・ヘルス・ジャパンによって代替メディアを通じて行われただけであった。また、国会の一部議員の間では「超党派ＷＣＨ議員連盟」が原口一博衆議院議員の主導の下で設立され（2023年11月16日）、パンデミック条約がもたらしかねない諸々の問題点を勉強する場が設けられた。勉強会が繰り返して開催され、6月26日には8回目の勉強会となった。過去半年間のワールド・カウンセル・フォー・ヘルス・ジャパンの活動はより多くの人達に認識されて然るべきものであると私には思える。

今後の最大の問題点はWHOが標榜する権限の拡大は、今後も手を変え品を変えて再度提唱されることであろう。その隠された目的は世界政府の設立であり、専制的な世界政府をWHOを通じて設立することによって、一部の企業が巨大な富を確保しようとする野心が見え隠れする。極めて邪悪だ。民主主義を唱える西側でこのような政治目標がWHOを通じて組織的に促進され、世界を相手にゴリ押しをする姿を目にする現実は今日の西側のエリートたちは倫理的にはすっかり地に堕ちてしまったことを示唆している。ある識者の指摘によると、このパンデミック条約は防疫学的な目標を掲げるものではなく、関係者らがいかに利益を配分するかを決めようとするものであるという。

次世代の幸福を保証しなければならない立場にあり、現時点を生きるわれわれの世代はこの動きについて真剣に目を光らせていなければならない。間違いは間違いとして指摘し、彼らの暴走を食い止めなければならないのである。本件はロシア・ウクライナ戦争を核戦争に発展させてはならないことと並んで、全世界の人々の将来の幸福を左右する極めて重要な課題であると言えよう。そう言っても、言い過ぎることはないのである。

参照：

注１：Unmasking COVID-19 Deceptions, Part II: A Q&A with Dr. Peter McCullough, Internist, Cardiologist, and Chief Scientific Officer of the Wellness Company: By Peter A. McCullough, MD, MPH, Jun/27/2024