「アメリカ人は怠け者か？ いや、これは不平等に起因するものだ」との表題の記事[注1]が目に付いた。
この記事は経済協力開発機構（OECD）が最近発表した調査結果についての紹介である。それによると、米国ならびに英国は点数がひどく劣っている。これらの国は移民の流入が多く、貧富の差が大きいことでもよく知られた存在だ。
この火曜日（10月8日）、OECDはひとつの調査結果[注2]を公表した。その表題はOECD Skills Outlook 2013： First Results from the Survey of Adult Skills。仮訳すると、「OECD能力調査2013：成人の能力に関する初の調査結果」とでも言おうか。
調査対象の国としては、OECD加盟の20カ国（オーストラリア、オーストリア、カナダ、チェコ共和国、デンマーク、エストニア、フィンランド、フランス、アイルランド、イタリア、日本、韓国、オランダ、ノルウェー、ポーランド、スロバキア共和国、スペイン、スウェーデンおよび米国）、OECD加盟国内の地域（ベルギーのフランダース地域、英国のイングランド、および英国の北アイルランド）、ならびにOECD加盟国外からは2カ国（キプロスおよびロシア）が含まれている。
これは各国について職場あるいは家庭で成人がどれほどの力量を示すかを調査したものだ。その中心的な要素は情報処理の腕前であって、読み書きの能力、初歩的な計算能力、ならびに、科学技術がふんだんに使われている今日的な環境においての問題解決能力が調査の対象となっている。
このOECDの報告書は466ページもある大作であるので、全体像を把握するために、まずは、この文書を構成している各章の表題を見てみよう。
第1章： 21世紀に必要な能力
第2章： 労働年齢にある成人にとって重要な情報処理能力
第3章： 情報処理能力に関する社会人口学的分布
第4章： 能力はどのように職場で活用されているか
第5章： 情報処理能力の開発と維持
第6章： 主要能力、ならびに、経済的および社会的な幸せ
OECDは、この文書を公表した際、簡単なニュースリリース［注3］をウェブサイトに掲載した。そこには調査結果が簡潔に紹介されているので、まずはそれを覗いてみよう。仮訳をして、その部分を段下げして下記に示す。
総合能力 I
読み書きおよび基礎的計算の習熟度はこの成人能力調査（PIAAC）に参加した国や地域の中で大幅な違いがある。平均値的に述べると、最高点をとった国の成人は最下位の国の成人と比べて、これらの二つの能力に関して40点もの大差をつけた（これは正式な学校教育の5年分にも相当する）。
総合能力 II
最高得点を獲得した日本やフィンランドでは、参加者の約20%が読み書きや計算能力で最高点を達成しており、これはOECD全体の平均値の2倍近くに相当する。しかしながら、これらの最高得点を獲得した国であっても、成人の5%から12%は基礎的な計算をすることが出来ず、単純なテキストさえも理解することができない。
総合能力 III
スペインおよびイタリアは平均点で最下位となったが、参加者の5%弱は最高得点を達成しているものの、成人の27%から30%は最も基礎的な読み書きや計算が出来ない。
年齢による能力I
幾つかの国は国民に対して高度な能力開発を行う上で注目すべき成果を達成している。たとえば、韓国の場合、55歳から64歳の年齢グル－プはすべての参加国の中で最下位に位置する三つのグループのひとつではあるが、韓国の若い世代は日本の同世代に先を越されただけである。
年齢による能力II
しかし、進展はまちまちだった。英国や米国の若者たちは読み書きや基礎的な計算能力では同国で退職する人たちと同じ程度の能力ではあるが、より多くの努力を必要とする労働市場で仕事に就いている。
教育による能力I
実際能力のレベルは正式な学歴が示すレベルとは多くの場合異なる。たとえば、イタリアや米国は、読み書きや基礎的な計算能力におけるランクに比べて、高卒資格を持つ成人の比率では国際的にもかなり高い位置にランクされている。
教育による能力II
その一方、平均的には、日本やオランダの高校卒業生は他の幾つかの国の大学卒業生をさえも凌ぐ。
職業による能力I
この能力調査によると、幾つかの国は自国の人材プールの活用において他の国に比べて遥かに巧みである。米国や英国は限られた能力基盤から良質な価値を引き出すことに長けている．．．．
職業による能力II
．．．．一方、その逆が日本だ。日本では、柔軟性に欠ける労働市場が数多くの有能な人材、特に、女性がそれ相応の報酬を手にすることを妨げている。
総論は以上のような具合だ。日本はフィンランドとならんで総合でトップにランクされている。この事実は明治の開国以来日本政府が営々と注力してきた成果、いや、さらに遡って言えば、江戸時代に発展した町民文化にも結びつくものであり、日本人が持つ資質がそれに応えたと言えるのではないか。これは世界に誇ることができる大きな成果だと言ってもいいのではないかと思う。
しかし、この調査で判明したもうひとつの現実は、日本では女性の能力が不当なまでに低く評価され、社会の発展のために活用されてはいないという点だ。
日本社会の中にいるわれわれ個人にとっては、常識的な判断においてさえも、女性の活用の必要性は痛いほどよく分かっているテーマではないだろうか。男女間の賃金差の是正、女性の管理職への進出、産休後の働く場を積極的に保証し確保すること、などを含めた女性が働きやすい労働環境の確立、等が叫ばれてすでに久しい。しかしながら、少子化という社会現象が今や明確な形で進行し始めている現実が目の前にあるにもかかわらず、女性の活用に関する抜本的な政策はまだ程遠い。つまり、女性の能力を十分に使ってはいないのが現状だと言える。
女性の能力の活用は単に経済的な理由、あるいは労働市場の要請に応えるだけのものではなく、それは一人の人としての尊厳の問題だ。われわれ男性が自分の能力が正当に評価されず、賃金が低いままで何年間も据え置かれていたら、そのような状況は本人の働く意欲を阻害し、周囲との社会的繋がりを消極的にし、最終的には心身の健康にひどく影響することが懸念される。このような状況が何百万人、何千万人の女性に怒ったとしたら、大きな社会的損失であることは間違いない。
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それでは、もう少し詳しい情報[注2]を覗いてみよう。
要旨
成人能力調査（PIAAC)は社会において重要な能力をどうしたら身につけることができるか、および、それらの能力をどのように職場や家庭で使うかに関してより深い理解が得られようにと努めた。これは情報処理能力における習熟度、つまり、技術志向の強い環境の中で読み書きの能力、基礎的な計算能力、ならびに問題を解決する能力を直接的に測定する。本調査によって見出された主要事項ならびにそれらについての解析結果を下記に報告する。
技術志向の環境下で成人たちは読み書きや基礎的な計算ならびに問題解決に当たって何をすることができるか:
●ほとんどの国で、結構多くの成人が読み書きや基礎的な計算の能力に関して低レベルの点数を記録した。本調査に参加した国は何れの国でも成人総数の4.9%から27.7%の人たちは読み書きの領域で最低レベルにあり、基礎的計算能力では8.1%から31.7%が最低レベルにある。
●多くの国で、人口の大きな割合を占める人たちが日常的な業務に必要な情報通信技術の経験をしてはいない、あるいは、それらを使用するために必要な技能を持ってはいない。控えめに述べても、これはオランダやノルウェーおよびスウェーデンでは16歳から65歳の人口の7%を占め、イタリアや韓国、ポーランド、スロバキア共和国およびスペインでは23%にもなる。
コンピュータに習熟した成人の間においてさえも、ほとんどの人たちが技術志向の環境下での問題解決能力では最低レベルの点数を記録した。
●技術志向環境での問題解決において最高レベルの能力を発揮したのは成人総数の2.9%から8.8%である。
社会人口学的な特徴はどのように能力の習熟度と関係しているか:
●大学レベルの教育を受けた成人は、高等学校教育以下の教育を受けた成人に比べて、読み書きの能力で平均して36点も多く得点しているが、これは他の特性を考慮に入れても正式の学校教育の5年に相当する。
●劣悪な初等教育と習熟度を改善する機会が無いことのふたつが組み合わさると、習熟度に劣る者は自己の習熟度を開発する機会がなくなる、あるいは、その逆の連鎖に陥るという悪循環が生じ易い。
●外国語を自分の言語とする移住者の読み書きや基礎的な計算ならびに技術志向の環境下での問題解決の能力は、その国で生まれて母国語を習った成人、あるいは、第二言語を子供の頃に学びその言語が評価対象の言語と同じ成人の能力に比べて、他の特性を配慮したとしても、著しく低い。
●より年配の成人は一般に若い世代よりも能力が劣るのだが、世代間のギャップは国によって大きく異なる。これは、政策や他の要因次第では、そもなければ主要な情報処理能力と年齢との間に生じる負の関係を軽減することが可能であることを示唆するものだ。
●男性は計算能力と技術志向の環境下での問題処理能力においては女性よりも高い得点を獲得しているが、そのギャップはけっして大きいものではなく、他の要因を考慮するとさらにギャップは低減する。若い世代では男性と女性との間の差は無視できるほど小さい。
職場では能力がどのように活用されているか:
●職場での能力の活用は、生産性や賃金の男女差を含めて、労働市場の幾つもの現象に影響を与える。
●能力がより高い労働者は、能力がより低い者たちに比べて、自分が持つ職場での能力をそれほど集中的に発揮するわけではなく、このことは職場における能力の習熟度とその活用との間の不一致がまん延することを示している。
●個人の職業は、当人の学歴あるいは雇用契約の形態の何れかに比較しても、当人が職場で自己の能力をどのように活用するかという点とより強い関係がある。
●約21%の労働者は資格が過剰であり、13%は資格が不足している。これは賃金や生産性に大きな影響を及ぼす。
能力はどのように開発され維持されるか － そして、どのように失われるのか：
●読み書きや毛祖的な計算なたびに技術志向の環境下での問題解決の能力は年齢と密接な関係を持っており、30歳前後には能力のピークに達し、その後は徐々に低下し、最も年配のグループは若い世代よりも低い能力を示す。習熟度の低下は当人が自己の能力をさらに開発し維持する機会（特に、これらだけに限定するものではないが、正式な教育や訓練）を生涯の間にどれだけ得たか、ならびに、それらの質の両方に関係する。そして、生物学的な老化とも関係する。
●国家レベルでは、組織立った成人教育の程度と主要な情報処理能力との間には明確な関連性が見られる。
●頻繁に読み書きや計算が関与する業務に従事し、情報通信技術を職場や家庭でより多く使う成人は読み書きや計算および問題解決の能力により多く習熟しており、これは学歴を考慮したとしても当てはまる。職場以外で関連のある活動に従事することは、職場で同種の活動に従事した場合よりも能力の習熟度との関連性はより高くなる。
能力の習熟度と経済的および社会的な幸せとの関連性:
●読み書きや基礎的な計算および技術志向の環境下での問題解決の能力は労働市場に参画し、雇用され、高い賃金を得る可能性と最終的に、かつ、独立的に関連している。
●何れの国においても、読み書きの能力でより低レベルの得点しか達成できない者は習熟度のより高い人に比べて健康が優れず、政治的なプロセスには何の影響力もないと信じ、人との会合を伴う活動、あるいは、奉仕活動には参画しない。多くの国では、習熟度が低い者は他人を信頼する程度も低い傾向がある。
言葉で表現すると上記に示すような内容となる。一方、この報告書には数多くの図表が掲載されており、この報告書が言いたいことはそれらの図表によってより直感的に理解することも可能だ。本報告書から幾つかの図を転載してみよう。なお、各図の下には簡単な記述を付け加えてた。それらの記述は本文の逐語訳ではなく大略を示すもので、ところどころに私の個人的な記述も含めている。
図0.2
この図は年齢が16歳から65歳までの労働者の読み書き能力を示す。24の国および地域についての調査結果である。そして、これらの平均値のレベルも図表の中央に示されている。個々の国や地域が他の国と比較してどこに位置しているか、平均値との乖離、等を知ることができる。日本はトップにランクされている。
図0.4
この図は上記の「図0.2」からトップの日本と最後尾のイタリアとを抜粋して、両者を比較している。この解析によると、日本の高校の卒業生はイタリアの大学卒業生と同程度の読み書きの能力を備えているとしている。なお、図中のTertiaryとは大学教育を、そしてUpper secondaryとは高等学校教育を意味する。
図0.6
この図は男女間の賃金差と職場での問題解決能力の使用の程度との間の相関関係を示す。縦軸には男女間の賃金差をとり、横軸には職場での問題解決能力の使用における男女間の差（男性の値から女性の値を差し引いたもの）をとっている。
この図では、右側上方へ行けば行くほど男女間の賃金差が大きくなり、かつ、問題解決能力の使い方でも男女間で差が大きくなることを示す。その逆に、左側下方へ行くと、男女間の賃金差が小さくなり、問題解決能力の使用においても男女間の差が小さいことを示す。日本はエストニアや韓国と並んで、男女間の賃金差が大きく、問題解決能力の使用においても男女間の差が大きい。調査対象の国々の中では、男女間の差が小さいオランダがもっともバランスがとれていると言えよう。
日本が男女間の差を解決するための政策をとろうとする時、オランダはひとつのお手本になるのではないかと思われる。
図2.5
この図は16歳から65歳の人たちの基礎的計算能力を示す。ここでも、日本はトップにランクされている。
図2.10a
この図は16歳から65歳の人たちの技術志向の環境での問題解決能力を示す。日本は平均値よりも僅かに超すレベルであることを示している。トップにランクされたのはスウェーデン。北欧各国がトップを占めている。
図2.10b
この図は16歳から24歳までの若い世代について技術志向の環境下での問題解決能力を示している。残念なことに、あるいは、思いがけないことに、日本は平均値よりも低い。
この図で特筆すべきことは、韓国の若者がトップにランクされていることだ。韓国は世界でももっとも早く全国に光ファイバー網を設置しインターネットへのアクセスを可能にした国である。情報社会のためのインフラ整備を早々と完成したという背景もあって、これが韓国の若い世代の問題解決能力を高めることに貢献しているのではないだろうか。
図2.13
この図は三つの要素、つまり、読み書き、基礎的な計算、ならびに、技術志向の環境下での問題解決の能力をひとつの表にまとめたものである。この表はランク付けをしてはいないことに注意されたい。何故ランク付けがされていないのかと言うと、この表は三つの要素を取り上げているので、単に三つの点数を合計して、それらを各国の間で比較することはあまり意味がないということであろう。その代わりに、各欄には色付けが施されており、すべての欄がブルーであれば最高だということのようだ。大きな趨勢を読み取ることが可能だ。因みに、三つの領域のすべてがブルーとなっている国はフィンランド、オランダ、ノルウェーおよびスウェーデンの北欧各国だ。
図3.8c
この図は読み書き能力（16歳から65歳まで）と社会経済的な背景が個人の能力に及ぼす影響との関連性を示している。縦軸に社会経済的勾配をとり、この数値が大きい（傾斜が大きい）ほどこの関連性が強いことを意味する。横軸には各国の読み書き能力の平均点をとっている。
この図では、右下の領域に日本が入っている。日本以外にも7カ国が入っている。これらの国では社会経済的な背景が個人の能力に及ぼす影響の程度はより低く（傾斜が平均よりも緩やか）、読み書きの能力は調査対象各国の平均以上である。
米国の場合、読み書きの能力は個人の社会経済的な背景によって大きく影響を受けており（傾斜がもっとも大きく）、その平均点は各国間の平均値を下回っている。
OECDの報告書には数多くの図表が掲載されており、データの宝庫といった感がある。僭越ではあるが、私が興味深く思った図表を転載してみた。全体像を把握する上で何らかの助けになったものと思う。
これらの図表を見ることによって、OECDのニュースリリース[注3]に述べられている概要をより鮮明に理解することができたのではないだろうか。
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このOECD報告書は日本にとって何を意味するのか？
それは女性の能力をもっと活用し、日本全体の生産性を高める、男女間の賃金差を小さくする、などの政策を具体化しなければならないという点にあると思われる。また、技術志向が強まる一方の労働環境にあって、日本の労働者の、特に、若い世代の問題解決能力が他の国に比べて相対的に低いという指摘もあり、この点を真摯に受け止め、具体的な対応策をとる必要があると言えるのではないだろうか。
何といっても、高い教育レベルは日本の宝である。特に、女性の大学への進学率が男性のそれを上回り始めた現在、職場でその真価が発揮されないまま放置されている女性の能力は見過ごすには余りにも大きい。この潜在能力をどのようにして顕在化させるか、有効に活用するかが日本社会の将来のための喫緊の課題だと言える。このOECDの報告書が指摘した事項は、基本的には、自明の理であると受け止めなければならない。
高い能力を持った国民は日本の宝である。その宝を「宝の持ち腐れ」にするか、大いに活用して日本社会のさらなる発展に活用するかはひとえにわれわれ国民の考え方にかかっている。有り余る女性の能力を適正に活用することによって、今以上に女性の地位を向上させ、一人ひとりの生活の質を高め、皆がそれ相応に能力を活用することができれるような社会を築くことができるのではないか。女性の地位の向上は男性にとってもプラスに作用することだろう。われわれ国民が、男性も女性も、そのことの重大さに気づき、その宝を磨き続ける努力をする必要がある。われわれ皆がその気になれば、政治家も産業界も後からついてくることだろう。
しかし、これは大きな挑戦でもある。男女雇用機会均等法が法律として制定された1972年からすでに41年を過ぎている。それでもなお、ここに参照した最近のOECDの報告書では、日本の社会は女性の能力を活用してはおらず、男女の賃金差はOECD各国の中でも一番大きいグループに属しているのが現状である。過去の41年と同じ程度の改善が今後も継続すると仮定すると、今から40年を過ぎた2053年には果たしてどこまで改善しているのだろうか。つまり、この課題は非常に長い年月を要するということだ。
自分たちの世代の責任を回避する積もりはないが、われわれ戦中派や戦後の団塊の世代が十分に実現できなかったことについて、今後の若い世代は家庭や職場で、ならびに、地域社会で真剣に取り組んで欲しいと思う。そして、その方向性をさらに次の世代に引き継ぐことに成功すれば、将来の日本社会はけっして見捨てたものにはならないだろう。
参照：
注1： Are
Americans Dumb? No, It's The Inequality, Stupid：By Sadhbh
Walshe, Information Clearing House, Oct/10/2013
注2： OECD Skills Outlook 2013： First Results from the Survey of Adult Skills: By OECD, in pdf file, 466 pages
注3： OECD
Skills Outlook 2013, First Results from the Survey of Adult Skills: By
OECD, in Word file, skills.oecd.org > skills.oecd > Documents
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