BC：米国は本当に月面着陸をしたのか？

今日引用しようとしている記事の冒頭には興味深い記述がある。代替メディアの一角を占めるNEO（New Eastern Outlook）によると、グーグル検索が出来なくなった記事があると言う。そういった幾つかの記事に関して、これらの記事を再度入手可能とするためにNEOは再掲載を行っているとのことだ。検索ができなくなり、再発行された記事の表題の冒頭には「BC」と標記している。「BC」とは「Banned Classic」を短縮したもの。要するに、誰かにとって不都合な記事についてはグーグルに圧力がかかり、グーグル検索の対象から除外されてしまうという現実があるのだ。

これは米政府による情報統制の一環である。図らずも、NEOの読者は、NEOによる再発行の取り組みによってどのような記事が「BC」のカテゴリーに入るのかをはっきりと読み取ることが可能となった。つまり、米政府あるいはディープステーツにとって不都合な真実とはどんな事項かが簡単に分かるようになった。

私は9・11同時多発テロや福島原発の炉心溶融事故、シリア紛争、マレーシア航空MH17便撃墜事件、ウクライナ紛争、あるいは、スクリッパル父娘殺害未遂事件といった地政学的な側面を含む大ニュースの背後に隠されていする真実を少しでも多く掘り起こそうと努力し、さまざまな情報をこのブログに掲載して来た。実際にどれだけ掘り起こすことができたのかと問い詰められると返事に窮するが、微力ながらも私なりきにそうして来たし、今後もこの取り組みは継続して行きたいと思っている。

この「BC：米国は本当に月面着陸をしたのか？」と題された記事（注1）は情報の公開、透明性、言論の自由といった観点から私にとっては素通りができないテーマである。少なくとも、日本語として記録に残しておきたいと思う次第だ。

本日はこの記事を仮訳して、読者の皆さんと共有したいと思う。

「米国は本当に月面着陸をしたのか」という疑問はかなり前からあって、さまざまな議論が行われてきた。読者の皆さんの多くも月面着陸はなかったと思っているだろうと思う。私もそう思っているひとりだ。報道によると、世界中で非常に多くの人たちは月面着陸を信じきれないでいるとのことだ。

この引用記事をきっかけに、重要な課題については誤解を少しでも避けるためにも、各人が個人レベルで情報収集を広く行い、身の回りの出来事について正しい理解をするよう心掛けて行ければいいなと思う次第だ。

＜引用開始＞

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BCは「Banned Classic」の略で、NEOの記事の特性を示すひとつのカテゴリーである。本記事は当初2019年7月25日に発行された。しかし、この記事は何らかの理由でグーグル検索にはかからなくなった。本記事は今日の地政学的な舞台で演じられている地政学的出来事に極めて深い関連性を持っていることから、われわれの読者の皆さんのために再発行することはあり得ることだとわれわれは信じている。たとえこの記事がまたもやグーグル検索ができなくなったとしても、その時点でこの記事が依然として関連性を持っていると判断される限り、読者の皆さんは再発行に取り組むNEOの姿を改めて認めることになるだろう。

最近の米国のプロパガンダにおける離れ業のひとつは「月面着陸」の50周年を「祝う」という試みだ。何の疑いの余地もなく、この記憶はひとつの主要な理由に基づいてこのプロパガンダを企画したディレクターたちによって作り出された。つまり、深く二分された米国を、たとえそれが短期的に終わったとしても、このプロパガンダによって米国における士気と愛国心をひとつに統合しようとしたのである。

1969年7月16日、アポロ11号の乗員はフロリダのケネディ宇宙センターからサターンV型ロケットによって宇宙空間へ打ち上げられた。1969年7月21日、ニール・アームストロングは月面を初めて歩く人となった。米国のプロパガンダ・マシーンは「有人月ミッション」からとてつもなく大きなマイレージを獲得した。つまり、ソ連が何年も先行している宇宙における競争において米国のイメージを回復するためにこれを多いに活用したのである。

米国の「Air & Space」誌はスプートニク1号（世界初の人工衛星）から始まって、世界発の有人宇宙飛行、世界初の宇宙遊泳、世界初の月面への軟着陸、世界初の月面車、世界発の月の裏側の撮影、等、前代未聞のソ連が達成した数々の成功を認めている。1957年10月4日にバスケットボール程の大きさしかない「スプートニク1号」を打ち上げて、ソ連は宇宙での競争の第一歩を記した。この技術は米国に対して核ミサイル攻撃を可能とすることから、衛星の打ち上げは米国で大きな関心を集めた。それこそが米国が宇宙開発を行い、70年前に米国の宇宙における業績を推進することを優先した理由である。それこそが軍備競争や宇宙開発競争における競争を推進するだけではなく、政治的な戦争行為さえをも行うためであった。

まさにこれが「月面着陸物語」がワシントンに由来するプロパガンダにおいて特別な役割を演じることになった理由である。月面着陸が報道された直後から、月面着陸は本当に起こったのかどうかに関して疑問を呼び、このニュースは国際社会から質問攻めにあった。しかしながら、これは常に「勢いを増して」いるのが現状だ。いくつかの疑念を取り上げると、たとえば、アームストロングとアポロ11号の同僚であるエドウィン・バズ・オルドリンとが月の表面に設置した米国国旗が風にはためいたとか、月面着陸の写真があまりにも高画質過ぎるとかである。もっとも傑出した議論はこれらの写真は月面で撮ったものではないという議論だ。何故ならば、ほとんどの写真において空は真っ黒であるが、空には星がひとつも見えない。批判者の多くはこれは月面着陸はスタジオ内で撮影されたことを示す証拠であると主張した。月面着陸に疑問を呈する議論は新たに次々と表れて来る。たとえば、「嫦娥4号」と称される中国の無人月面探査機は月の裏側（裏側は暗くて、誰も見たことはない）へ着陸することに成功し、世界中でこの話が持ちきりである。中国の月面車からの写真を詳細に調べた中国の学者や政治家らは米国人が1969年に本当に月面へ着陸したのかどうかに関して疑念を示している。

驚くことではないが、さまざまなメディアによる調査によると、米国人の30％、ならびに、そのほとんど2倍にもなるロシア人は6回の月面着陸ミッション、つまり、6回のアポロ・ミッションは実際には地球上で行われたのだと思っている。

米国の月面着陸プログラムは1972年に終わった。しかしながら、米副大統領のマイク・ポンぺオは、最近、米宇宙飛行士は2024年には「月面へ戻る」だろうと表明した。

月面着陸を推進する夢想的なキャンペーンは現実からは程遠く、宇宙の物語は何れも、50年前にもそうであったように、深刻な問題に見舞われる。特に、これらの「物語」では宇宙飛行士が曝される健康上のリスクが非常に深刻なものとなる。

宇宙での長期にわたる任務は人体に悪影響を与えることが前々から知られている。NASAは国際宇宙ステーションから地上へ戻った宇宙飛行士は、多くの場合、視力の減退を経験し、頭痛に悩まされることを観察した。科学者らは脳に起こった変化は地上へ戻っても元へは戻らないことを発見した。しかしながら、これらの変化は本人の認知能力に影響を与えるのかどうかはまだ不明である。

1968年に打ち上げられた「アポロ8号」の搭乗員らは初めて宇宙酔いを報告した。アポロ9号の宇宙飛行士は宇宙酔いの恐ろしい発作に悩まされ、宇宙遊泳は延期された。無重力状態を体験することが可能なNASAの低重力航空機は、搭乗中の人たちがひどい吐き気に見舞われることから、非公式に「嘔吐コメット」と称されている。

微小重力は代謝作用や体温調節、心拍数、筋緊張、骨密度、視力、呼吸器系に深刻な影響を与えることが広く知られている。これらに加えて、昨年、ロシアの科学者らは微小重力が免疫系に驚くべき変化を引き起こすことを発見した。宇宙飛行士はごく普通の風邪のようなありきたりのウィルスに対抗するためにさえも厳しい闘いを挑まなければならない程だ。

宇宙機関は特に太陽放射線と宇宙放射線を心配している。宇宙服はこれらの放射線から宇宙飛行士を防護するために設計される。宇宙服が提供する防護は火星や月へのミッションに向かう宇宙飛行士のためには決定的に重要な役割を担う。高レベルの放射線に暴露された後、宇宙飛行士は、時には、地球へ戻って来た際には「骨なしの鶏肉」のような状況を呈することがある。NASAは新しい宇宙服を開発しようとしているものの、ロシアが「Orlan-ISS」宇宙服を開発したことから米国を遥かに引き離してしまったことが広く報じられている。NASAの新型宇宙服が使用可能となるまでにはさらに2～3年が必要となろう。この状況は米国の月面着陸に関する疑惑にもうひとつの影を落とし、新たな質問が頭に浮かんで来る程だ。信頼性の高い宇宙服もなしに、彼らはいったいどうやって月面着陸をすることができたと言うのだろうか？

「月面着陸プログラム」の人気には今や対抗馬も現れており、宇宙機関を有するいくつもの国家は自分たちのプロパガンダを作り出すためにこの現実を巧みに活用しようとさえしている。超富裕者である何人かの個人、たとえば、スペースXの創立者であるエロン・マスクや億万長者のリチャード・ブランソンと並んで、宇宙旅行を標榜する国家はどこの国も諸々の計画や夢の中では最新の目標として月への有人飛行を計画している。また、彼らは月での鉱物資源の探査についても言及しているが、専門家に言わせると、鉱物資源の探査という話になるとある特定の物の考え方として「発見者の原則」が登場してくる。つまり、「そこに私の旗が立っているならば、それは私の領地だ」という考え方だ。特に米国は地球上の覇権を維持するために武力に訴え始め、武力紛争が増加するばかりである今、これはプロパガンダ戦争が潜在的には武力抗争に変身する場となるかも知れないことを意味している。

米国の宇宙機関NASAはすでに新たな「月への競争」を開始し、慢性的な資金不足に悩まされていた「弱い段階」を耐え忍んだ後、今や、追加予算を勝ち取る戦いを進めている。アポロ・プログラムが全盛であった頃はNASAは米国予算の4.5％という天文学的な予算を与えられていたが、今は0.5％を充当されているだけだ。ドナルド・トランプ大統領は最近「宇宙政策指令No.1」に署名し、NASAに対して今後の10年間に米国人を再び月へ送り込むよう指示を出した。そして、議会はこの新計画のために207億ドルを割り当てた。

現代の宇宙研究開発は新技術を産み出す本物の金鉱である。われわれが住む世界について学び、その世界がどのようにして生まれ、どのように成長したのかを学ぶことができる。そのことこそが宇宙はプロパガンダ戦争や新たな武力抗争のための口実となってはならない最大の理由だ！　

著者のプロフィール：　ウラジミール・プラトフは中東の専門家であって、もっぱら「New Eastern Outlook」オンライン誌のために執筆している。

タグ：　banned classic

＜引用終了＞

これで全文の仮訳が終了した。

この引用記事がどうしてグーグル検索の対象から外されたのかは容易に推測することができる。この記事は米国にとっては不都合な真実を満載していることが理由だ。他にどんな理由があろうか？

もっと詳しい情報をお望みの方には下記の動画サイトをお勧めしたいと思う：

アポロ計画の嘘　徹底検証 part1：https://youtu.be/b0dAgsOPxsg

この動画はpart8まで続き、さまざまな議論がある。

米国は汚名を挽回するためにも今後の10年間に月への有人飛行を行う心積りのようだ。宇宙服や新型ロケットの開発といった技術的な難問が間違いなく今も残っているようだ。お手並み拝見である。

その一方で、月面の写真とされている映像には余りにも人工物臭いものが含まれているといった主張もあって、それは「月面着陸は本当にあったのか」という懐疑的な質問と同じ程度に知的好奇心を掻き立てる側面を持っている。たとえば、下記の動画をご覧いただきたい：

NASAのカメラにガチで写り込んだ月面の古代遺跡完全証拠映像 宇宙の歴史を完全に覆す50年目の衝撃的真実 アポロ計画の本当の目的は知的生命体の存在確：https://youtu.be/SlUOCpDvSus

地球外ではもっとも身近に存在する月についてさえもわれわれが知らないことは余りにも多い。今後の10年間あるいは20年間に、人類の幸せのためにそれらの点に関して少しでも多くの科学的な答えを見い出したいものである。 

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そして、2019年1月3日がやって来た。その日、「嫦娥4号」と名付けられた中国の無人月面探査機が月の裏側に軟着陸した。そして、月面車の活動が開始された。月の裏側に着陸するということは月の裏側に入った時点から先は地上のコントロールセンターとは直接の交信ができないということだ。つまり、月の裏側の空間に入ってからはこの探査機は自律制御システムを駆使して月面着陸を果たしたのである。月の裏側に位置する月面探査機と地上との通信を可能とするために通信中継衛星「鵲橋」（じゃっきょう）が用意され、この中継衛星を介して交信が行われた。しかしながら、正確な着陸地点の情報を知るにはわれわれ一般大衆はしばらく待たなければならなかった。

9月24日、「ネイチャー・コミュニケーションズ」誌上で「月の裏側に着陸した嫦娥4号の飛行経路の再現と着陸位置」と題する中国からの報告が掲載された。その報告によると、算出された着陸地点は東経177.5991度、南緯45.4446度、標高はマイナス5935メートルとのことだ。この地点は幅が180キロもあるフォン・カルマン・クレーターの内側に位置する。

月面探査機と月面車の任務には三つの大きなテーマがある。月の地質の調査、氷の探索、放射線の調査である。さらには、カイコの生育実験も行う。収集されたデータの解析を経て、着陸位置以外にも今後さまざまな報告が成されることであろう。楽しみである。

参照：

注1：BC: Did the United States Really Put a Man on the Moon?： By Vladimir Platov, NEO, Nov/01/2019