新型コロナ用ｍRNAワクチンのワープスピード作戦ではNSA（国家安全保障局）が指揮をとった ― ロバート・ケネディ・ジュニア

 

新型コロナ禍に関してはウィルスの起源、新型ｍRNAワクチンの有効性や安全性、ワクチンの副作用についての説明が十分にされてはいない死亡例や今でも後遺症に悩まされている多くの人たち、イベルメクチンやヒドロキシクロロキンといった安全で、かつ、安価な医薬品による早期治療の禁止、死亡証明書に新型コロナと死因を記載することによって病院に支払われる報酬、働く場を失わないために強制的なワクチン接種に従わざるを得ない最前線の医療従事者たち、ワクチンの安全性について疑義を唱える医師や学者に対する個人攻撃、等、重要なテーマが山積していた。そして、それらの多くは今も未解決だ。極めて多くの課題があって、一冊の分厚い本が書けるほどだ。そして、これらの事柄について今までは隠されていた詳細情報が次々と暴露されている。

これらの状況はすべてが製薬大手企業が新型コロナワクチンを少しでも多く製造し、世界中で売り捌くために採用した諸々の策や戦略を浮き彫りにする。幸か不幸か、今や、そういった大きな構図が明白に見えるようになってきたのである。

ただこのような最近の新たな潮流の中、最大級の問題は大手メディアは依然として報道の対象としてそれらを取り上げようとはしないことだ。だから、こういった情報はインターネット上で代替メディアを検索しない限り手に入らないのである。インターネットでひとつのテーマを追っかけていると、余りにも多くの英文記事に埋もれてしまって、最初に狙っていた目標を見失ってしまいそうにさえなる。一般庶民にとっては結構ハードルが高い。

ここに「新型コロナ用ｍRNAワクチンのワープスピード作戦ではNSA（国家安全保障局）が指揮をとった　―　ロバート・ケネディ・ジュニア」と題された記事がある（注1）。

ところで、ユーチューブ動画で「及川幸久THE WISDOM  CHANNEL」の9月20日放映分がこのロバート・ケネディ・ジュニアを引用していた。ロバート・ケネディ・ジュニアの指摘内容を要約すると、次のような具合だ：

パンデミックは米国防総省が指揮を取っていた。NSA（国家安全保障局）が「ワープスピード作戦」を指揮したのである。これは最初から軍事プロジェクトであった。オバマ政権の時に国防総省が計画していたことが情報公開法の下で明らかになっている。2000年以降、軍事プロジェクトとしてのシミュレーションが20種類以上も実施された。全体主義を実行するために諜報機関はパンデミックとワクチン接種を活用した。都市閉鎖によって人々の健康を弱め、全体主義を徹底させようとした。

何ともおどろおどろしい状況である。大手メディアによる洗脳作戦が今まで徹底的に行われてきた。しかしながら、こういった新たな詳細を目の前に突きつけられると、「ああ、やっぱりそうだったのか」と合点がいく。

本日はこの記事（注1）を仮訳し、読者の皆さんと共有しようと思う。

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ロバート・ケネディ・ジュニアは、NSAがウォープスピード作戦で新型コロナ用mRNAワクチンの導入をどのように指揮したか、米国の生物兵器プログラムの歴史、アンソニー・ファウチが歴史上最も高給の政府高官となった理由、等を次のように詳しく説明している：

「パンデミックにおけるもっとも奇妙な点はCIAや諸々の諜報機関、国防総省がこれ程までに絶え間なく関与してきたことだ。たとえば、それはワープスピード作戦がVRBPACと称されるFDAの委員会におけるプレゼンテーションの時のことであった。

ワープスピード作戦は当時はまだ機密事項であったのだが、組織図を見ると、主導するのはHHSやCDC、NIH、FDA、あるいは、他の公衆衛生機関ではなかった。このことはすべての人たちに衝撃を与えた。組織図のトップに位置し、ワープスピード作戦を主導する部署はなんと諜報機関のNSAであった。

ワクチンはモデルナとファイザーによって開発されたものではない。それらはNIHによって開発され、ワクチンの特許はNIHによって50%が所有されている。また、ファイザーやモデルナによって製造されたものでもない。ワクチンは軍事請負業者によって製造され、基本的には、ファイザーとモデルナの役割はワクチンがあたかも製薬業界から来たものであるかのようにそれらのワクチンにスタンプを押すことであった。このために彼らには支払いが行われた。これは最初から軍事プロジェクトであった。

私の本が明らかにしたことのひとつは新型コロナウィルスとパンデミックに関して20種類ものそれぞれ異なった性格のシミュレーションが実施されたことだ。それは2001年に始まった。最初のものは炭疽菌攻撃の直前であった。CIAはそれらすべてのシミュレーションを後援した。最後のシミュレーションは2019年10月の「イベント201」であった。そして、参加者のひとりはCIAの元副長官であるアヴリル・ヘインズで、彼女は生涯隠蔽工作を管理してきた。彼女はグアンタナモ湾や他の件にも従事した。現在、彼女は国家情報長官であり、パンデミックを指揮監督したNSAの最高位の高官となっている。

つまり、これらのパンデミック・シミュレーションを招集したのは諜報機関であり、20年前に遡るこれらのシミュレーション作業のそれぞれは公衆衛生上の対応策については何も行ってはいない。彼らはビタミンDをどのように備蓄するかといった件については何もしてはいない。屋外で運動をし、体重を減らすにはどうすればよいのかについてさえも。医師たちから機能する医薬品や治療法についての情報を入手し、実際には何が機能しないのかについて詳しい情報を取得できるようにする場合、世界中の最前線で働いている1,500万人もの医師たち全員のためにいったいどのような情報網を開発すれば良いのか？われわれには知的で、意味があって、しかも、病気には壊滅的な方法でパンデミックに対処し、それを管理する素晴らしいチャンスがあった。だが、これらについては何もしなかった。

すべての関心はパンデミックをどのように活用し、検閲をどのように取り締まるかという点にあった。都市閉鎖を強制するためにそれを如何に活用するかである。ちなみに、都市閉鎖に関してCDCやWHO、欧州保健機関、英国の国民保健サービス、等の主要な公衆衛生機関が採用したパンデミックのための準備文書のすべてを覗いてみよう。それらの文書はどれもが都市封鎖なんて行わない、病人を隔離する、脆弱な人たちを守ると述べている。そして、都市閉鎖は実際には病気の影響を増幅するので、他の人たち全員を仕事に復帰させる。人々を隔離すると、彼らはより脆弱になり、彼らの免疫システムが破壊される。」

動画：https://twitter.com/KanekoaTheGreat/status/1657175672660566016

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これで全文の仮訳が終了した。

いくつもの新しい事実が暴露されており、興味が尽きない。特に、衝撃的な点は当局が実際に行ったことは事前にああする、こうすると言っていた準備計画の内容とは真逆であったことだ。

そして、もっとも興味深いのは著者がワープスピード作戦は「最初から軍事プロジェクトであった」と述べていることだ。

軍が如何に重要視されていたかに関して、ここに付け加えておきたい点がある。著者のロバート・ケネディ・ジュニアは「The Real Anthony Fauchi」と題した2021年発刊の著書の434頁目で科学ジャーナリストであるニコラス・フローコの指摘を下記のように引用している：

2020年9月28日、科学ジャーナリストのニコラス・フローコは100億ドルを掛けたワープスピード作戦のプロジェクトに関してリークされた組織図をSTATニュースのウェブサイトにて公開した。同プロジェクトの組織は「高度に軍が関与」しており、国防総省のキャンペーン振りを顕わにしている。フローチャートによると、4人の将軍と60人の軍人たちがワープスピード作戦の指揮系統に配されており、HHSからの公衆衛生部門の専門家たちの数を大きく上回っている。後者は約90人の全数の内のたった29人を占めるだけであった。

これは最初から、つまり、シミュレーションが開始された2001年から軍事プロジェクトであったとすれば、新型コロナウィルスが中国の研究所で機能獲得が達成されたものであったのか、あるいは自然発生であったのか、ならびに、米国の研究資金が開発を助けたのかどうかという議論は別にして、2019年末に世界の舞台に新たに登場した新型コロナウィルスは軍主導のこのプロジェクトが目標としていた格好のテーマであったと言えそうだ。

余りにもタイミングが良すぎると見る向きもあろう。だが、そのタイミング自体も含めて、すべてがひとつの意図の下で着々と進行していたと見るのがより妥当であるのかも知れない。

しかしながら、最終的な判断をするのは今後さらに開陳される情報まで待とうと思う。

ところで、2021年の12月、WHOは「パンデミックの予防と準備に関する国際条約」の計画を発表した。綺麗事で言えば、各国が単独で国際的な脅威に対処することは困難であるから、新型コロナ禍における不備や失敗を教訓として次回のパンデミックに備えるために国際条約を締結しようとWHOは提案している。だが、裏に隠されている意図は各国の主権をWHOに委譲し、WHOの権力をより強化させるということであって、グローバリスト特有の考え方や目標が明白に見てとれる。このパンデミック国際条約が締結された暁には、製薬大手企業や資本家、銀行は加盟各国から公衆衛生政策における権威を移譲され、WHO自身の筋書きに従って立案し、それを加盟各国に実施させることができる。こうして、ビッグファーマは新型コロナ用のｍRNAワクチンで掴んだ巨額の利益よりもさらに大きな利益を鷲掴みにすることが可能となる。医療事故が起こったとしても責任を問われないとする各国政府との契約に基づいて世界中にワクチンを出荷する製薬大手にとっては二度目の濡れ手に粟である。さらに、三度目、四度目と続くであろう。笑いが止まらないのではないか。

WHOの運営資金の80％は民間からの献金で賄われていると言う。そして、もっとも大きな民間の献金者は「メリンダ＆ビル・ゲイツ財団」であって、総献金額の半分を占めるそうだ。WHOにおけるビル・ゲイツの影響力はすでに極めて大きい。ということは、WHOによるパンデミック国際条約の計画は条約加盟国の主権を奪い、ビル・ゲイツを始めとするグローバリストたちはワクチンパスポートを駆使し、プライバシーを剥奪して、個人や社会を監視し、世界の公衆衛生政策を牛耳ることになるのではないか。

こういった予見は素人の考え過ぎだとして、一笑に付したいものであるのだが・・・

参照：

注1：Robert F.Kennedy Jr. details how the NSA was in charge of Operation Warp Speed’s COVID-19 mRNA vaccines (Video): By @KanekoaTheGreat, State of the Nation, May/13/2023